お礼やお祝いのために直接物を贈るのが一時期のコロナ禍で難しくなったこともあり、より「デジタルギフト」をキャンペーンの景品等に使う傾向は強まりました。しかし、一口に「デジタルギフト」といっても提供している企業は複数あり、選べるブランドの種類もさまざまです。

デジタルギフトには、主に以下のような種類があります。

• 電子マネー
• ポイント
• 商品引換券
• ギフトカード
• カスタマイズ型ギフト

デジタルギフトはターゲットや目的に応じて選ぶことで、より施策の成果を高めます。そのためには、デジタルギフトの種類を知っておき、適切なサービスを選ぶことが大切です。

本記事では、デジタルギフトの種類や活用例、活用するメリットや注意点などを解説しています。また、すでにデジタルギフトを活用している企業の事例も紹介しているので、キャンペーンの景品や福利厚生などでデジタルギフトを検討している方は、ぜひ最後までご覧ください。

デジタルギフトとは、オンラインで贈れるギフトの一種です。物理的なアイテムではなくデジタル形式で提供され、ギフトカードやクーポン、電子マネーなどが含まれます。

「主な顧客層が高齢者の場合、デジタルギフトは使いにくいのでは？」と不安に思う担当者の方もいるかもしれませんが、実際にはスマートフォンがあれば簡単に利用できます。

1. スマートフォンでメールなどからURLをタップ
2. （選べるタイプの場合）ギフト一覧から交換したいものを選択
3. 表示された引換券を店舗で提示

このように簡単な手順で利用できるため、高齢者を含む幅広い層にとって活用しやすいギフトです。また、コロナ禍で直接物を贈ることが難しくなった背景もあり、より一層キャンペーンや福利厚生などのインセンティブとしての利用が増え、多くの企業に採用されています。

まず、デジタルギフトサービスは、

• 個人向けサービス
• 法人向けサービス

の２種類が存在します。

個人向けサービスの場合、お祝い事などのプレゼントとしての利用が想定されており、メッセージ機能が充実していることも多いです。例えば、メッセージの背景のイラストの種類が豊富だったり、現物のギフトカードにして名入れや熨斗を付けられたりもします。

一方、法人向けサービスは、キャンペーンへの活用や福利厚生としての利用を想定しているため、顧客への一斉送信や大量発注などに対応しているサービスが多くあります。

施策支援としてギフト配布ソリューション（即時抽選システムやポイント管理システムなど）を提供しているサービスもあるため、そのようなサービスを選ぶとより施策を効果的に実施できるでしょう。

冒頭でもお伝えしたように、デジタルギフトはターゲットや目的に応じて選ぶことが大切です。そのためには、どのような種類があるのかについて理解しておきましょう。

▼デジタルギフトの種類

• 電子マネー
• ポイント
• 商品引換券（コーヒーチケットなど）
• ギフトカード（図書カードなど）
• 体験型ギフト（レジャーチケットなど）
• カスタマイズ型ギフト

では、詳しく解説します。

電子マネーは、デジタル上で管理・使用できる通貨の一種です。

利用可能な店舗であれば、実店舗とオンラインサービスのどちらの決済でも使用できます。そのため、受け取った人が自分の欲しいものを購入するといったように、自由に使用することが可能です。たとえば、以下のようなものがあります。

• nanaco
• WAON
• 交通系ICカード　など

また、現物の商品やギフト券と異なり、メール・LINE・SNSなどで瞬時に送付でき、受け取った人もすぐに利用できます。管理や配布も簡単です。

ポイントは、電子マネーと同様に即時性と利便性が高く、どのような施策にも幅広く活用できます。

一口にポイントといっても種類はさまざまあります。たとえば以下のようなものがあります。

• PayPayポイント
• dポイント
• 楽天ポイント　など

そのため、受け取った人が利用しやすいポイントに交換できるように、複数の交換先からポイントの使用先を選択できる方が便利です。

また、受け取った人の利便性を考慮し、有効期限などを事前に確認しておきましょう。

商品引換券は、オンライン上で商品引換券を表示し、実店舗で使用できるデジタルギフトです。

例えば、

• カフェ
• コンビニエンスストア
• ファストフード

などの商品と交換できます。受け取った人はコードを店舗で提示することで、引換券の商品を受け取れます。

しかし、受け取ったものの利用できないといったことがないように、商品引換券を利用する際は、

• 引き換えできる商品のニーズ
• 有効期限
• 使用可能な店舗

などを確認しておきましょう。

幅広いニーズに対応したい場合は、複数の店舗から選べるサービスがおすすめです。

ギフトカードは従来も紙チケットの形で贈られていたギフトですが、デジタルギフトでいうギフトカードはそれをデジタル化したものです。デジタル化することで、現物のギフトカードの持ち歩きが不要になります。

また、対応している店舗であれば、実店舗以外にオンラインショップでの利用も可能です。

提携店舗が多いギフトカードを選べば、受け取った人が好きな物を購入したり、スーパーでの買い物など日常的な支払いに利用したりできます。

ギフトカードを選ぶ際には、利用できる店舗数や有効期限をあらかじめ確認しておきましょう。

体験型ギフトは、受け取った人が指定のサービスを体験できるギフトです。

例えば、

• ホテルや旅館の宿泊
• クルージング
• 乗馬体験
• 陶芸
• スパ
• エステ
• アフタヌーンティー

などその種類は多岐に渡ります。

１つに限定された体験ギフトもありますが、受け取った人が自分で選べる体験ギフトもあります。福利厚生や高額商品をプレゼントしたい場合に活用しやすいギフトと言えるでしょう。

カスタマイズ型のデジタルギフトとは、そのギフトサービスの中で利用できるポイント内で、好きなギフトに交換できるサービスです。

たとえば、1,000ポイントを受け取ったら、数ある商品の中から500ポイントを電子マネーに、300ポイントをよく利用するポイントに、200ポイントを商品引換券に交換するといった使い方ができます。

複数の商品と交換できるため、ここまで紹介したギフトの中でもっとも利便性が高く、どのようなシーンでも活用しやすいデジタルギフトと言えるでしょう。

ギフティでは、約1,000種類の商品ラインナップから、もらったポイントの分だけ自由にブランドを選べるデジタルギフト「giftee Box」や、複数のスマホ決済サービスのポイントや電子マネーを選択できる「えらべるPay」を提供しています。

実際によく利用されているデジタルギフトには、具体的にどのようなものがあるのでしょうか。個人向けでも企業向けでもよく利用されているデジタルギフトには、以下のような種類があります。

Amazonギフトカード：Amazonでの商品購入・Amazon Pay利用可能店舗での利用・Amazon関連サービスの支払いに活用できる ハーゲンダッツギフト券：全国のコンビニエンスストア・スーパー・デパートなどのハーゲンダッツ商品取扱店でミニカップ・クリスピーサンド・バーのいずれかと交換できる 図書カードネットギフト：全国の図書カード取扱店舗で利用できる コンビニ商品引換券：コンビニのホットスナックやコーヒーなどの商品と実店舗で交換できる カフェeギフト：指定のカフェ、もしくは複数のカフェから好きな店舗を選んで利用できる 電子タクシーチケット：スマートフォンを用いた電子決済システムで、タクシーの支払いに利用できる

このように全国で利用できるなど、利便性が高いギフトがよく利用されています。

ここまでデジタルギフトの種類を紹介しましたが、企業がどのように活用するのかについても見てみましょう。

デジタルギフトは、以下のように活用できます。

• アンケート・資料請求・見積もり謝礼
• SNSやマストバイキャンペーンの景品
• 来店促進キャンペーンのインセンティブ
• 自治体の市民向け施策の交付物
• 福利厚生・社内インセンティブ

では、具体的な活用方法を解説します。

アンケート・資料請求・見積もりをしてくれた謝礼としてデジタルギフトを活用できます。デジタルギフトは数十円・数百円から利用できるため、条件を満たした人が必ず受け取れるような、数を用意しなければならない場合にも活用しやすいです。

また、謝礼を用意することで、多くの人にアンケート回答や資料請求、見積もりをしてもらえる可能性が高まります。

たとえば、アンケートなら回答してくれた人に対し、後日メールなどでデジタルギフトを送付します。また、デジタルギフトサービスの中には、アンケート回答後にその場でデジタルギフトを贈れるツールを提供しているところもあります。

アンケート謝礼に関しては、下記記事で詳しく解説していますので、あせてご覧ください。

関連記事：アンケート謝礼の種類や相場を徹底解説 選ぶポイントや注意点も紹介

SNSでのフォロー＆リポストキャンペーンや、対象商品を購入することで応募できるマストバイキャンペーンなどの景品としても、デジタルギフトが役立ちます。

たとえば、Xのフォロー＆リポストキャンペーンの場合は、期間内に条件を満たした人の中から即時抽選する形式のほかに、条件を満たしたらその場で全員当たる形式にもできます（どちらも基本、抽選ツールが必要となります）。キャンペーンを実施することで、効果的にフォロワーを増やしてリポストで情報を拡散させられるでしょう。

また、マストバイキャンペーンの場合は、商品写真やレシートなどを提示することで応募できます。景品を用意することで、購買行動を促進できるでしょう。

来店促進キャンペーンのインセンティブとしてデジタルギフトを活用することで、来店促進につなげられます。

特に、受け取り手が選べる形式のギフトを利用すれば、参加者の居住地・性別・年齢などを問わず、満足度の高いギフトをインセンティブとして提供できます。

デジタルギフトは少額でも設定できるため、上限数がないインセンティブとして取り入れやすいでしょう。

自治体の「子育て支援」や「地域復興」などの施策の交付物としても、デジタルギフトを活用できます。

たとえば、子育て支援として出生届を提出した家庭に、実用的なベビーグッズを取り揃えて、受け取り手がその中から自由に選べるギフトを交付するケースがあります。

また、マイナンバーカードの申請割合が少ない年代を対象に、マイナカードを発行したら地域のお店で使えるデジタルギフトを付与するといった活用方法もあります。

デジタルギフトはギフトの種類や価格帯が幅広いため、福利厚生や社内インセンティブとしても活用できます。

たとえば、

• 永年勤続表彰
• 営業優秀者へのインセンティブ
• 社内イベントの景品
• 周年記念のプレゼント
• 社員の記念日のプレゼント

など、従業員との関係性・満足度向上のためにも気軽に活用できます。

デジタルギフトを活用するメリットとして、以下の４つが挙げられます。

• 管理しやすい
• キャンペーンに合わせてギフトを選べる
• 発送の手間がかからない
• 予算設定がしやすい

では、メリットについて詳しく解説します。

ここまで何度か解説したように、デジタルギフトは現物のギフトと異なり、在庫管理が不要です。そのため、管理しやすいという特徴があります。

現物のギフトの場合は、どこに何があるのかを細かく管理しなければなりません。対して、デジタルギフトの場合はサービスのシステム上で、自動的に管理されることが多く、手間がかかりません。

デジタルギフトの種類や金額は幅広く、キャンペーンに適したギフトを選べます。また、ターゲットの好みに応じて選びやすいのも特徴です。

デジタルギフトサービスの中には、複数のギフトの中から受け取った人が自由に選べるものもあるため、ターゲット層が幅広い場合にも活用しやすいでしょう。

デジタルギフトは、オンラインで即座に送信できます。そのため、顧客に住所を教えてもらう必要がなく、個人情報の取り扱いに疲弊する必要がありません。LINE・メール・SNSなどすべてWEB上で完結できます。

現物のギフトは、住所の確認・梱包・発送といった手間がかかるため、その分人件費も発送費も発生しますが、デジタルギフトはそれらの手間も費用もかかりません。

また、急なイベントでインセンティブや景品が必要になった場合でも、すぐに準備ができます。

デジタルギフトは数百円から高額なものまであります。そのため、柔軟な予算設定が可能です。

高額なギフトであれば満足度はもちろん高まるでしょう。ただ、少ない金額でも受け取り手が自由にブランドを選べるタイプのギフトであれば、より満足度を高めることができます。

デジタルギフトを活用する際には、以下の２点に注意しましょう。

• 利用条件や有効期限が決まっているギフトがある
• 景品表示法（景表法）の規制対象になることがある

では、これらの注意点について詳しく解説します。

デジタルギフトの中には、交換可能な店舗が特定のエリアに限られている場合があります。

たとえば、全国のユーザーを対象としているのに、地域密着型のコンビニのデジタルギフトを送ってしまうと、中には利用できない人も出てきてしまいます。

そのようなことが起こらないように、利用できる店舗はしっかりと確認しておくことが大切です。

また、多くのデジタルギフトは有効期限があるため、その期間内に交換や利用をしなければ、使えなくなってしまいます。デジタルギフトサービスの中には、有効期限が３か月といったように短いものもあるため、注意が必要です。

景表法とは、「不当景品類及び不当表示防止法」の略称です。

一般消費者の利益の保護を目的として

• 商品
• サービスの品質
• 内容
• 価格
• 取引条件

などを偽って不当に表示することを規制したり、過大な景品類の提供を防ぐために景品類の最高額を制限したりする法律です。

景表法は、消費者が以下のような事態に陥らないよう制定されました。

• 虚偽の表記に騙されて商品を購入する（不当表示の禁止）
• 豪華すぎる景品に釣られて、質の悪い商品を購入する（過大な景品類の規制）

企業が景表法に違反すると、

• 社会的な信用が失われる
• 課徴金制度（違反行為の抑止と法規制の実効性確保を目的とした行政上の措置）が適用される

といったリスクがあります。そのため、キャンペーンでデジタルギフトを活用する際には、過大な景品類をギフトとして利用しないよう、必ず頭に入れておきましょう。

景表法については、下記記事で詳しく解説していますので、併せてご覧ください。

関連記事：プレゼントキャンペーン担当者が知っておきたい「景品表示法（景表法）」をわかりやすく解説

ここまで、デジタルギフトに関して解説してきましたが、実際にどのような法人向けデジタルギフトサービスがあるのかも見ていきましょう。

ここまで、デジタルギフトに関して解説してきましたが、実際にどのような法人向けデジタルギフトサービスがあるのかも見ていきましょう。

▼人気のデジタルギフトサービス

• giftee for Business
• EJOICAセレクトギフト
• デジコ
• デジタルギフト
• Visaギフト vanilla
• SELECTS for Business
• yui365
• dgift

では、それぞれのサービスの特徴を解説します。

※なお、掲載しているサービスの詳細は2024年12月のものです。現在の情報と異なる場合があります。

▼おすすめポイント

・幅広い価格帯で多種多様なギフトがある ・「giftee Box」や「えらべるPay」など、受け取り手がギフトを自由に選べる商品がある ・施策を効率化できるツールが多数あり、施策サポート力がある ・オリジナルギフトの作成も可能

giftee for Businessは、導入実績50,000件を超えるデジタルギフトサービスです。幅広い価格帯のギフトを取り扱い、SNSキャンペーンや来店促進施策の景品など、さまざまなシーンで活用可能なサービスとして、多くの企業様から選ばれています。

強みとして、メールやLINE、SNSを活用したギフト配布ソリューションも提供している点が挙げられます。これにより、運用の手間を削減しながら、迅速かつ効率的なキャンペーン展開をサポートします。

さらに、株式会社ギフティは、情報セキュリティマネジメントシステム（ISO 27001）およびプライバシーマークを取得しています。個人情報の取り扱いにおいて厳格なセキュリティ基準を守り、安心してご利用いただける環境を提供しています。

また、自治体様からはマイナンバーカードや行政アプリの普及促進などで、さらに企業様からは福利厚生文脈でデジタルギフトをご活用いただくケースも増えております。

施策支援

X(キャンペーンシステム）、LINE(キャンペーンシステム)、Instantwin(即時抽選システム)、Survey(アンケートシステム)、Auth(認証配布システム)、Direct(対面配布システム)、Mission(参加条件判定システム)、MustBuy(購買判定システム)、Referral(友達紹介システム)、Delivery(商品配送システム)　など

注文方法

申込・審査制・要アカウント登録

利用想定シーン

アンケート謝礼、資料請求・見積もり謝礼、LINEキャンペーン、X（キャンペーン）、福利厚生・社内報奨、販売促進キャンペーン、抽選キャンペーン、ポイント交換、ウェビナー・イベント御礼、自治体　など

EJOICAセレクトギフトは、電子マネーとポイントに特化したデジタルギフトサービスです。Amazonギフトカードなど、23種類（2024年12月時点）の電子マネーやポイントが揃っており、受け取った人が自由に選択・交換できます。

そのため、電子マネーやポイントに絞ったデジタルギフトで施策を実施していきたい企業に適しているでしょう。

施策支援

メール配信サービス、オリジナルカードサービス、外部ツールとも連携可能（SNSキャンペーンシステム、マストバイキャンペーンシステム）　など

注文方法

申込・審査制、要アカウント登録

利用想定シーン

販売促進キャンペーン、SNSキャンペーン、株主優待、福利厚生、自治体　など

デジコは、PayPayマネーライトなど複数の電子マネーと直接交換ができるデジタルギフトサービスです。購入手続きをすればすぐに発行可能なため、手軽に利用できます。

施策支援や機能も充実しており、１円単位でのギフト発行が可能なため、幅広い用途で活用での活用が可能です。受け取ったデジコをPeXポイントギフトに交換すれば、それを利用して幅広いポイントや商品と交換できます。

施策支援

レシートOCR機能、アンケート機能、ギフトカード印刷、コンビニプリント、ECナビ広告パック　など

注文方法

即時購入制・要アカウント登録

利用想定シーン

アンケート謝礼、LINEキャンペーン、X（キャンペーン）、福利厚生・社内報奨、販売促進キャンペーン、自治体　など

デジタルギフトは、

• ブロンズ
• シルバー
• ゴールド
• プラチナ

の４種類のプランがあるデジタルギフトサービスです。

プランによってできることや発行手数料が異なります。そのため、少額での利用よりも、毎月ある程度の金額を利用する場合に適したサービスと言えるでしょう。

ギフトは29種類（2024年11月現在）あり、電子マネーやポイントが中心です。受け取った人が自由に選んで交換できる仕組みとなっています。

施策支援

インスタントウィン機能（プラチナプランのみ）、自社商品ギフト（ゴールド・プラチナプラン）、デザインギフト（シルバー・ゴールド・プラチナプラン）、ギフト発行スタンド（全プラン）　など

注文方法

即時購入制・要アカウント登録

利用想定シーン

株主優待ギフト、友達紹介キャンペーン、福利厚生・社内インセンティブ、自治体サポート、資料請求・見積もりお礼、会員登録キャンペーン、レシートOCRキャンペーン、ポイント交換、スタンプラリー、キャッシュバック、お詫びの品、オリジナルギフトの作成、イベントやセミナー参加の謝礼、アンケート回答のお礼、YouTubeキャンペーン、Xキャンペーン、LINEキャンペーン　など

Visaギフト vanillaは、Visa加盟店で使用可能なヴァーチャルプリペイドカードです。現物のカードタイプと同様に、Visa加盟店で利用できます。

また、実店舗だけでなくオンラインショップでクレジットカードのようにカード番号を入力し、使用することも可能です。そのため、受け取った人が幅広いお支払いに利用できます。

Visaギフト vanillaはアカウント登録などは不要で、購入すればすぐに活用できます。公式サイトからお問い合わせをすれば法人での購入が可能です。

注文方法

即時購入制

利用想定シーン

販売促進キャンペーン、謝礼、福利厚生、自治体　など

SELECTS for Businessは、オリジナルのカタログギフトが作成できるサービスです。Amazonや楽天市場、Baseなどにある商品のほとんどが掲載でき、自社製品・SELECTS提携ギフト商品も選べます。

掲載できる商品の幅が非常に広いため、オリジナリティを追求したい場合におすすめです。

デジタルのカタログギフトは、オンラインで贈るためのWebページを作成し、URLで贈れます。カタログギフトという形態であることから、最低金額が数千円以上になるため、一定金額以上のギフトを贈るシーンに活用しやすいサービスでしょう。

また、独自のAIや専任プランナーが効果的な掲載商品の選定を支援してくれるサービスも提供しています。

施策支援

ギフトキュレーション、抽選/先着商品機能、アンケート機能、ポイント交換機能　など

注文方法

カタログ作成方式

利用想定シーン

BtoB、福利厚生、プレゼントキャンペーン、成約特典、販売促進、ノベルティ　など

yui365は、オリジナルカタログギフトが作成できるサービスです。社内従業員向けに特化しているため、福利厚生などでの利用がおすすめです。

用意されている商品リストはありますが、ほかにも自社商品の追加や、リクエストにも柔軟に対応してくれます。そのため、カスタマイズ性が高い点が特徴です​。

最も低いプランで１冊あたり4,100円から作成できます。金額に応じて選べる商品が変わります。また、１冊から注文可能で、社員の記念日などに合わせて、その都度利用することも可能です​。

施策支援

オリジナルカタログギフトの提案　など

注文方法

カタログ作成方式

利用想定シーン

福利厚生、周年記念、社内イベントの景品、誕生日　など

dgiftは、幅広い種類・価格帯のギフトが揃っているデジタルギフトサービスです。最大の特徴は、キャンペーンの企画段階からサポートを提供している点です。

また、さまざまな種類の抽選機能があるため、福利厚生などに利用するよりも、キャンペーンの景品として活用しやすいでしょう。

施策支援

抽選機能、告知機能、オリジナルギフト機能　など

注文方法

申込・審査制・要アカウント登録

利用想定シーン

来店促進キャンペーン、Web集客施策、販売促進キャンペーン、会員登録キャンペーン、ARスタンプラリー、アンケート回答の謝礼　など

最後に、デジタルギフトを活用した企業の例として、ギフティの事例をご紹介します。

ターゲット年齢層：10～40代 性別比（男性：女性）：5：5 利用ギフト：えらべるPay

株式会社カカオピッコマでは、全ピッコマアプリユーザーを対象とした、「総額3億円分マンガを読んでポイ活」イベントを約１か月間実施しました。

イベントの内容は、

• 対象のマンガを読む
• 作品をX（旧Twitter）にシェア
• デイリーボーナスの動画視聴

といったミッションをクリアすることで、マイルを獲得。獲得したマイルは「えらべるPay」か、ピッコマ内で使用できる「コイン」と交換できるというものでした。

結果として、交換先を複数用意したことで、幅広い層のユーザーに参加してもらえました。また、新規ユーザー・復帰ユーザーのボリュームが増加し、リテンション率を向上させることができただけでなく、全体のアクティブユーザーの増加にもつながりました。

関連記事：株式会社カカオピッコマ | ポイント交換APIの導入事例

ターゲット年齢層：20～40代 性別比（男性：女性）：4：6 利用ギフト：えらべるPay

株式会社外為どっとコム様は、外国為替取引を専門とする企業です。

同社は20周年記念企画を実施し、キャンペーン期間中、外為どっとコムのX（旧Twitter）アカウントをフォローし、指定のハッシュタグをつけて対象のキャンペーンツイートを引用リポストしたユーザーの中から、抽選で1,000名様に「えらべるPay」をプレゼントしました。

メインキャンペーンの認知拡大をする必要があったため、Xキャンペーンでは200円〜1,000円の低額デジタルギフトを景品に使用して当選者数を合計1,000名に増やしました。そうすることで、メインキャンペーンの情報に触れるユーザーを一人でも多く増やせるようにしました。

結果として、Xキャンペーンをきっかけとした、メインキャンペーンへのエントリー数増加効果があり、社内の担当者からも良いトリガーになったと好評価を得られました。

関連記事：株式会社外為どっとコム様 - Twitterキャンペーン の事例

ターゲット年齢層：20～60代 性別比（男性：女性）：6：4 利用ギフト：giftee Box

LifeBank株式会社様は、愛知県で運輸・物流業を展開している企業です。

以前から、福利厚生の一環として、各従業員の誕生日当日にギフトとして「Amazonギフトカード」を郵送していました。しかし、毎月5～10人の従業員へのギフト郵送は、担当者の業務負担となっていたため、感謝の気持ちを伝える仕組みは変えずに、業務効率化する方法を模索していました。

そこで、ギフトの内容を「giftee Box」2,000円分に変更。ギフトにコメントを添える文化を大切にしているため、URLを記載したメール内にコメントを書いて送信するようにしました。

その結果、複数の従業員から「ギフトが選べるようになり嬉しい」などの声が上がっているそうです。

関連記事：LifeBank株式会社 - 従業員への誕生日ギフトの導入事例

本記事では、デジタルギフトの種類や活用例などを紹介しました。最後にまとめをご覧ください。

▼デジタルギフトの種類

• 電子マネー（Amazonギフトなど）
• ポイント（楽天ポイントなど）
• 商品引換券（コーヒーチケットなど）
• ギフトカード（図書カードなど）
• 体験型ギフト（レジャーチケットなど）
• カスタマイズ型ギフト（受け取り手が自由に選べる）

▼デジタルギフトの活用例

• アンケート・資料請求・見積もり謝礼
• SNSやマストバイキャンペーンの景品
• 来店促進キャンペーンのインセンティブ
• 自治体の市民向け施策の給付物
• 福利厚生・社内インセンティブ

▼デジタルギフトを活用するメリット

• 管理しやすい
• キャンペーンに合わせてギフトを選べる
• 発送の手間がかからない
• 予算設定がしやすい

▼デジタルギフトを活用時の注意点

• 利用条件や有効期限が決まっているギフトがある
• 景品表示法（景表法）の規制対象になることがある

▼人気のデジタルギフトサービス

• giftee for Business
• EJOICAセレクトギフト
• デジコ
• デジタルギフト
• Visaギフト vanilla
• SELECTS for Business
• yui365
• dgift

本記事を最後まで読んでいただき、ありがとうございました。キャンペーンの景品や福利厚生でデジタルギフトの活用をお考えのご担当者様は、目的やターゲットに合わせて適切なデジタルギフトサービスをお選びください。