図書カードとは｜購入方法や企業での活用シーンを解説

図書カードは書籍の購入に使えるプリペイドカードとして、長年にわたり「贈り物」として親しまれてきました。そして今では「図書カードNEXT」という名称で提供されており、全国の書店だけでなくオンライン書店でも利用可能な、今なお有用性の高いギフトです。

個人間での利用であれば、出産祝いや子どもへのお年玉など、教育的観点での贈り物に最適ですし、法人ギフトとしても、「学習」をテーマにしたキャンペーンの景品や、従業員の学習意欲向上のための社内インセンティブにぴったりでしょう。

本記事では、図書カードの概要や個人・企業それぞれでの活用例、購入方法などについて解説しています。ぜひ最後までお読みください。

図書カードとは

図書カードは書籍や雑誌の購入に利用できるプリペイドカードで、贈り物として長く、個人にも企業にも活用されてきました。

※引用：図書カードNEXT公式サイト

図書カードがギフトとして人気の理由は、送り手の気持ちを込めやすい点でしょう。というのも、さまざまな買い物に利用できるギフトカードや電子マネーなどと異なり、図書カードを贈るだけで「本を読んでほしい」「勉強に役立ててほしい」などの送り手の気持ちを込めることができるからです。また、企業や自治体にとっては「学び」や「教育」をテーマにしたキャンペーンや施策の一環として利用しやすい点が魅力でしょう。

図書カードは現物とデジタルギフト、2種類存在する

図書カードには以下の２種類が存在します。

• 図書カードNEXT（現物の図書カード）

• 図書カードNEXTネットギフト

図書カードNEXT（現物の図書カード）

図書カードNEXTは書店などでも購入できる現物の図書カードです。カード型で、価格は500～10,000円で販売されています。

ピーターラビットやディズニー関連のものなど、カードの絵柄に種類があるため、子どもへのプレゼントとしても喜ばれやすいでしょう。また、料金はかかりますが、図書カード工房でオリジナルのデザインも依頼できるため、企業のロゴやキャラクターを入れるなど、シーンに合わせてオリジナル図書カードを作成することも可能です。

なお、図書カードNEXTを受け取った人は、全国の加盟書店と一部のオンライン書店で利用できます。オンライン書店では電子書籍にも利用可能で、図書カード裏に記載された「ID」と「PIN」番号を入力すれば、支払いに使えます。

ちなみに、図書カードが使える文房具店・書店にはたとえば以下のようなものがあります。

• TSUTAYA書店

• 丸善

• 紀伊國屋書店

• ジュンク堂

その他の取扱店については公式サイトからご確認ください。

図書カードNEXTネットギフト

図書カードNEXTネットギフトは、メールやSNSなどで簡単に贈れるデジタルギフトです。金額は200～10,000円で、現物の図書カードよりも最低価格が低いという特徴があります。その分、企業のキャンペーンでプレゼントする少額のインセンティブなどにも活用しやすいでしょう。また、手渡しや郵送などが不要なため、梱包して発送するといった手間が省けるだけでなく、配送料もかかりません。

ちなみにネットギフトの方も現物の図書カードと同様、全国の加盟書店と一部のオンライン書店で利用可能です。

昔発行された「図書券」「図書カード」は今でも使える？

過去に発行された「図書券」も有効期限はないため、現在も問題なく利用できます。

なお、図書カードも2016年までは磁気式のものが発行されていましたが、その後磁気タイプは発行が終了しました。2016年以降はQRコード式に移行しています。

1998年以降に発行された図書券 ※引用：図書カードNEXT公式サイト

1990年以降に発行された図書カード ※引用：図書カードNEXT公式サイト　

個人・企業の図書カード活用例

ここまで、現物とネットギフトそれぞれの特徴を紹介しました。ここからは、個人利用（家族や友だち間での贈り合い）と、法人利用（キャンペーンでの景品や福利厚生の報奨として）に分けて活用例やメリットを解説していきます。

個人の活用例

まず、個人の図書カードの活用例から見ていきましょう。

子どものイベントのお祝い

友人・知人の子どもの「出産」や「入学」「就職」祝いに図書カードは最適です。図書カードを贈れば、出産祝いであれば生まれてきた子の絵本代として、入学祝いであれば今後の学習のために役立ててもらえます。

誕生日のお祝い

本が好きな人の誕生日に図書カードを贈るのも良いでしょう。一般的な商品券よりも「好きな本を買って楽しんでほしい」といった気持ちも込められます。

お礼やお返し

何かをしてもらったお礼やお返しにも、図書カードは適しています。お菓子などの飲食物は好みがあるので、本当に喜んでもらえるかは案外、難しいものです。しかし、図書カードならそのようなことを気にせず贈れるでしょう。

子どもへのおこづかいとして

子どものおこづかいの一部として、図書カードを渡す人もいます。たとえば、月1,000円のおこづかいのうち、現金500円と図書カード500円分を贈るといった方法です。そうすることで、定期的に本を購入するようになるため、読書習慣を身に着けさせることにもつながります。

企業・自治体の活用例

次に、企業や自治体の図書カードの活用例も見ていきましょう。

社員の勉強・スキルアップ促進

業務に関する勉強やスキルアップを行う際に必要な書籍の購入代として贈ることで、社員の成長を支援できます。たとえば、ある企業では自己研鑽記録を申請した従業員に対して、図書カードNEXTネットギフトをメールで配布する施策を実施しています。

スキルアップを支援することで、社員の会社に対する満足度も向上できるでしょう。

アンケートなどの謝礼

図書カードNEXTネットギフトなら200円から購入可能なため、アンケート謝礼など数が必要な場合にも活用できます。

アンケート謝礼とは、回答者へのお礼として提供するインセンティブのことで、マーケティングにおいては消費者に自社商品を体験してもらい、その感想をアンケートで回収して商品の改善に活かす、といった手法は広く一般的です。

こうしたアンケートを実施する際、多くの企業が広く回答者を募るために謝礼を用意します。謝礼には以下のようにさまざまな形式があります。

• 現金

• ギフトカード

• ポイント

• クーポン

• eチケット

ただし、どれを選んでも効果的であるとは限りません。謝礼の種類や金額感は、調査内容や対象者に応じて異なるからです。そのため、以下のことを考慮しながら謝礼の内容を考えることが大切です。

• 予算の設定金額

• 対象者

• 配布のタイミング

• 謝礼品の受け渡し方法

適切な謝礼を選ぶことで、アンケートの回答率やデータの信頼性が向上します。特に書籍や学習に関連するアンケートでは、図書カードNEXTネットギフトが趣旨とマッチし、喜ばれやすいでしょう。

アンケート謝礼の詳細について詳しく知りたい方はこちらの記事をご覧ください。

キャンペーンの景品

図書カードは全国どこでも使えるため、全国的なキャンペーンにも活用しやすいという特徴があります。たとえば、以下のようなキャンペーンで図書カードは使いやすいです。

• SNSキャンペーン

• マストバイキャンペーン

SNSキャンペーンは、XやInstagramなどを活用したプロモーション施策のこと。特にXでよく見られる「フォロー＆リポストキャンペーン」は、手軽に参加できるため多くの企業が実施しています。近年、多くのユーザーがSNSを情報収集に利用しているため、SNSキャンペーンは高い効果を期待できます。ただし、プラットフォームごとに主なユーザー層や適したキャンペーン形式が異なるため、特性を理解した上で企画を立てることが重要です。

なお、プラットフォーム別で異なる、SNSキャンペーンの特徴など詳しい内容をお知りになりたい方は「SNSキャンペーンの成功事例6選｜ポイントや景表法の注意点を解説」をご覧ください。人気SNSキャンペーンのそれぞれの特徴や、成功事例もご紹介しています。

一方、マストバイキャンペーンは、商品の購入を参加条件とするプロモーション施策です。短期的な売上向上や新規顧客獲得、リピート購入促進に効果的なマーケティング手法として活用されています。

特定のショッピングモールで商品を購入するとプレゼントがもらえるキャンペーンや、人気の飲料や食品を購入するとポイントがもらえるキャンペーンなど、商業施設や食品・飲料メーカー、日用品メーカーといったさまざまな業界で活用されています。

参加方法としては、特定商品の購入や一定金額以上の購入など複数のケースがあり、購買証明として「レシート」や「応募シール」「バーコード」「QRコード」「シリアルナンバー」などが活用されています。

実施にあたっては、明確な目標設定や、ターゲット分析、魅力的な景品選定、効果的なプロモーション、そして景品表示法を遵守した運用が重要となります。その一例として図書カードがあり、特に「図書カードNEXTネットギフト」のようなデジタルギフトを景品にすることで、よりスムーズな実施と顧客満足度向上が見込めるでしょう。

より詳しい情報は、「【事例あり】マストバイキャンペーンとは？実施方法や景表法の注意点を解説」をご参照ください。こちらではマストバイキャンペーンの定義や購買証明の種類、期待できる効果、具体的な実施方法、成功のポイント、景品表示法の注意点について詳しく解説しています。

これら二つのキャンペーンでは、条件を達成すると抽選に参加でき、景品として図書カードが活用できます。謝礼と同様に、書籍や学習に関連するキャンペーンの景品として活用すると、喜ばれやすいでしょう。

自治体の学習支援や子育て支援

自治体の学習支援や子育て支援施策で市民に交付する、という活用方法もあります。商品券やギフトカードなどを贈っても、学習に使ってもらえるとは限りません。しかし、使い道が書籍に限定された図書カードを贈ることで、支援目的に即した利用が期待できます。

図書カードを企業が活用するメリット

ここまで解説したよう、図書カードは書籍や雑誌の購入に特化したギフトカードです。そのため、ほかの汎用的なギフトカード（JCBギフトカードやAmazonギフトカードなど）と比較すると、利用できる店舗や商品が限定されます。

しかし、この「限定されている」点が、企業が販促やインセンティブとして利用する際にメリットとなる場合があります。

たとえば、 書籍や雑誌という「学び」や「自己啓発」につながる用途に限定されるため、教育に関連するキャンペーンや社員のスキルアップ支援・学習奨励といった目的で活用しやすいという特徴があります。また、 図書カードを贈ることで、企業として教育や文化を支援する姿勢を示すことも可能です。

書籍を読む習慣がある人だけでなく、資格取得のための参考書や趣味に関する本など、多くの人が活用でき、子どもがいるファミリー世帯や社会人など、幅広い人に喜ばれやすい点も図書カードの魅力といえるでしょう。

汎用性の高いギフトカードが、さまざまな商品購入などに使える利便性を持つ一方で、図書カードは利用先が限定されるからこそ、企業が伝えたいメッセージ（「学んでほしい」や「読書を楽しんでほしい」など）を明確に伝えられるギフトになるのです。

図書カードの購入先は4つ

では、実際に「図書カードを贈りたい」「キャンペーンなどに活用したい」となった場合、どこで購入すれば良いでしょうか。図書カードの購入先は、図書カードNEXTと図書カードNEXTネットギフトで以下のように 異なります。

現物のプリペイドカードである図書カードNEXTは、書店やチケットショップなどの店頭で購入できるほか、オンラインショップでも購入可能です。

対して、デジタルギフトである図書カードNEXTネットギフトは、gifteeをはじめデジタルギフト販売サービスを利用して購入できます。また、企業や団体向けには、図書カードNEXT公式サイトの「ネットギフトページ」から申し込みが可能です。

企業が図書カードを大量に購入する方法

企業で活用する場合、図書カードが大量に必要なケースもあるでしょう。その場合、現物の図書カードとネットギフトのどちらが必要なのかによって、最適な購入方法は異なります。

それぞれの方法は以下の通りです。

図書カードNEXT（現物の図書カード）の場合

図書カードNEXTを大量に購入する場合は、公式のオンラインショップで購入するか、チケットショップで購入するのがおすすめです。

チケットショップで購入する場合、店によっては枚数によって割引価格で購入できることもあります。基本的に10枚単位で販売されており、まとめ買いにも対応しているため、企業の大量購入も可能なケースが多くあります。

図書カードNEXTは、物理カードのため配送が必要（配布に時間・コストがかかる）という特徴があります。そのため、オンラインショップやチケットショップで一括購入は可能なものの、受け渡し・管理をアナログな方法で行わなければなりません。

また、配布後の使用状況なども確認できないため、ギフトとして最適だったのかといった効果測定もできません。

ただし、物理的なギフトであることから、受け取り手はギフトとしての実体感を感じられるでしょう。

図書カードNEXTネットギフトの場合

図書カードNEXTネットギフトは、法人向けギフトサービスで購入が可能で、大量購入もスムーズです。

ネットギフトはURLで配布可能なため、即時対応・即利用できるのが最大の特徴です。メール、SNS、二次元コードなど柔軟な配布手段に対応しています。

また、法人向けギフトサービスを利用すると、大量配布・短期施策にも適応しやすいというメリットがあります。サービスによっては、管理画面で使用状況などが確認可能なところ炉もあるため、効果計測にも役立てられます。

また、現物と違って在庫不要なため、発送ミスや紛失リスクがありません。ロゴ使用などの審査・手続きも、デジタルギフト事業者側で対応済みのことが多く、簡略化できます。

このことから、図書カードNEXTネットギフトは、配布の手間削減や管理のしやすさから、企業や団体での活用において非常に有効な選択肢となります。特にキャンペーンや福利厚生などで多数の人にスムーズに配布したい場合に、デジタル形式の利便性は大きなメリットです。

一方で、目的や配布対象によっては、図書カードに限らず他の種類のデジタルギフトを検討することも有効です。図書カードに限らず、さまざまな種類の法人向けデジタルギフトも検討してみてはいかがでしょうか。

法人向けデジタルギフトの選び方と種類

法人向けデジタルギフトには、電子マネー、ポイント、商品引換券、デジタルコンテンツなどさまざまな種類があり、マーケティング施策や従業員の福利厚生、キャンペーンのインセンティブなど幅広い場面で活用されています。

多岐にわたるデジタルギフトサービスの中から、自社の利用シーンやターゲット、予算に合ったサービスを選ぶには、まず実施したい施策や対象となるユーザー層を明確にすることが重要です。そのうえで、UIの使いやすさ、料金体系の透明性、そして個人情報を扱う際のセキュリティの安全性をチェックしましょう。

さらに詳しく知りたい方は、別記事 「法人向けデジタルギフトおすすめ21社を徹底比較｜サービスの選び方も解説」 にて、デジタルギフトの種類や具体的なサービスの選び方を詳しく解説しています。ぜひあわせてご覧ください。

結論、図書カードを贈るなら現物とデジタル、どっちがおすすめ？

図書カードを贈るなら、コストの少ないデジタルギフト（ネットギフト）がおすすめです。ただし、図書カードには現物とデジタルギフト（ネットギフト）の2種類があり、どちらにもメリット・デメリットがあります。

現物の図書カードは、さまざまな絵柄が用意されていることと、渡しやすさの点で特に子どもへのプレゼントとして適しています。しかし、購入から手元に届くまで時間がかかる場合があり、その点はデメリットと言えるでしょう。

一方、ネットギフトは絵柄のバリエーションがないため、やや味気ない印象を与えるかもしれませんが、次のようなメリットがあります。

個人の場合

個人の利用で図書カードを贈る場合でも、ネットギフトなら思い立ったときにすぐ贈れるので便利です。お祝いなどでなくても、たとえば何かをしてもらってすぐにお礼をしたい場合などでも、すぐに贈れます。また、メールなどで贈れるため、遠く離れている人にも簡単に贈れるため、発送の手間や送料がかかりません。また、受け取った人は、カードを持ち歩かなくていいので、なくすリスクがなく好きなタイミングで使用できます。

企業の場合

企業で活用する場合でも、ネットギフトの方がおすすめです。なぜなら、ネットギフトであればメールなどで簡単に贈れるため、受け取る人の住所などを確認する必要がなく、発送の手間や費用もかからないからです。また、現物ではないため、在庫管理をする必要がなく、在庫を抱えるリスクもありません。

さらに、一部の法人向けギフトサービスでは、インスタントウィンキャンペーンを実施する上で必須の抽選ツールも合わせて提供している場合があります。そのようなツールを利用すれば、当選者へ自動的に図書カードを贈ることができるため、キャンペーン実施を効率化できます。

デジタルギフトを活用した企業の事例

ここからは、デジタルギフトを販促や福利厚生に活用している企業の、具体的な活用事例をご紹介します。図書カードNEXTネットギフトを景品とした事例も紹介するので、ぜひ参考にしてみてください。導入の背景や実際の効果を通じて、活用イメージをより具体的に描いてみましょう。

組合員の登録促進に図書カードを含むデジタルギフトを活用

富士通グループの社員やご家族・退職者の方々を対象に、健康診断や健康サポートに関する業務を行っている富士通健康保険組合様は、弊社のギフトをインセンティブとしたLINEキャンペーンを実施されました。

同組合様は、LINEを通じた組合員との接点を増やすため、LINE登録の認知向上と登録のハードルを下げることが課題となっていました。本キャンペーンでは、従来オフラインで行っていた健診予約や問い合わせ、健康診断結果の確認がLINE上で完結できるようになったことに合わせて、LINEの友だち登録とID連携を完了した方を対象に、先着で「えらべるギフト」を配布されました。

参加方法は、案内用の葉書・ポスター・メールに掲載された二次元コードやURLからLINEを起動し、富士通健康保険組合の公式アカウントを友だち登録、自社IDを連携するだけ。条件を満たした方には後日、LINEメッセージで以下の4種類の中から1つを選べる「えらべるギフト」が送られました。

• サンマルクカフェ カフェギフトチケット（500円）

• 出前館クーポン（500円）

• 図書カードネットギフト（500円）

• ミスタードーナツ ギフトチケット（500円）

年齢や居住地、受け取り環境が多様なターゲット層に配慮し、同価格帯で複数の選択肢を用意することで、ユーザーが自分の好みに応じてギフトを選べる仕組みを実現。これにより参加者の満足度が向上しました。この結果、キャンペーンは目標の150％を達成し、利用に関する問い合わせもほとんどなく、スムーズにギフト提供を行うことができたとのことです。

▼この事例の詳細はこちら

富士通健康保険組合様 - LINEお友だち登録および独自ID連携キャンペーンの導入事例

福利厚生制度にデジタルギフトを活用

一般社団法人リブドゥ共済会様では、新規入会キャンペーンのインセンティブおよび誕生日ギフトとして、デジタルギフト「giftee Box」を導入されました。

従来検討されていた紙のギフト券では、盗難や紛失のリスク、そして管理の煩雑さが課題となっていました。そこで、利便性と安全性を兼ね備えている、とのことからデジタルギフトの導入を決定。さらに、全国どこでも利用でき、幅広い年代の方に喜ばれる商品を取り揃えている点が評価されgiftee Boxが採用されました。

具体的には、2025年1月に入会された会員の方へ1,000円分、お誕生月を迎えられた既存会員の方へ2,000円分のgiftee Boxを配布。1,000種類以上のラインナップから受け取った方が自由に好きなギフトを選べる仕組みとしました。

実際に受け取られた会員の方からは「好きなサービスに交換できて便利」や「使い勝手が良い」といったお声をいただき、世代を問わず喜ばれる福利厚生制度として高い満足度を実現されたとのことです。

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一般社団法人リブドゥ共済会様 - 福利厚生制度におけるgiftee Box活用事例

アンケート回答数向上施策にデジタルギフトを活用

アイベックスエアラインズ株式会社様はこのほど、仙台空港を拠点とし運航する「仙台＝広島線」の利用者を対象としたアンケート調査のインセンティブとして「giftee Box」を導入いただきました。

従来のアンケートキャンペーンでは、高額な景品を用意していたため、当選者数を限定せざるを得ず、結果として参加ハードルが高くなってしまうという課題がありました。

この課題を解消するため、giftee Boxを活用。景品単価を抑えつつ、ユーザーの回答意欲を高める設計として、回答者の中から抽選で200名様に200円分のgiftee Boxをプレゼントするキャンペーンを実施しました。

さらに、ギフトの配布業務には「giftee Port」を活用。アンケート締め切り後、抽選で選ばれた受け取り対象者に、ユニークなギフトURLを記載したメールを一斉送信することで、人的リソースを最小限に抑えながら、スムーズかつ確実な配布を実現しました。

この施策の結果、予想を上回る数の利用者がアンケートに回答し、手間なく迅速なギフト配布も可能となったそうです。

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アイベックスエアラインズ株式会社様 - アンケート謝礼の導入事例

その場で結果がわかるキャンペーンにデジタルギフトを活用

日本医師会様では、若年層からの意見収集およびLINE公式アカウントの友だち登録者数の増加を目的に、デジタルギフトを活用したキャンペーンを実施されました。

従来、若手層に対するアプローチが困難で、LINE公式アカウントの友だち登録者数の伸び悩みが課題となっていました。そこで、LINE友だち追加とアンケート回答を条件に、その場で当選結果がわかるインスタントウィン形式の抽選キャンペーンを展開されました。

具体的には、日本医師会公式LINEアカウントを友だち登録の上、アンケートに回答していただいた方の中から抽選で5名に日本医師会公式キャラクター「日医君」のキーホルダーと日医君デザインのQUOカード1,000円分、100名に「giftee Box 500円分」をプレゼントされました。

キャンペーン参加から抽選結果の確認までの導線をシンプルに設計し、ユーザーが迷わず操作できる体験を重視。また、モノのギフト（オリジナルキーホルダーとQUOカード）とデジタルギフト（giftee Box）を同じシステムで一括管理することで、運用負担の軽減も実現されました。

実施期間はわずか1か月でしたが、約2,500名が参加。これまで接点を持ちにくかった若年層からも多くの声が寄せられ、国民がどのような情報を求めているかを具体的に把握する貴重な機会となったそうです。

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日本医師会様 - 若年層へのアプローチを強化したLINEキャンペーンの導入事例

新規Xアカウント立ち上げにデジタルギフトを活用

東京都環境公社 東京都地球温暖化防止活動推進センター（愛称：クール・ネット東京）様では、新規に開設したX公式アカウントのフォロワー獲得を目的として、デジタルギフトを活用したキャンペーンを実施されました。

立ち上げ直後のアカウントでフォロワーがいない状態からスタートしたため、まずはキャンペーン投稿に気づいてもらうことが最大の課題でした。そこで注目されたのが、投稿の視認性を高める工夫です。「giftee Box」で交換できる人気ブランドのロゴを一覧で掲載できるテンプレートを活用し、視認性の高いバナービジュアルを作成しました。

キャンペーンでは、X公式アカウントをフォローし、対象ポストをリポストした方の中から抽選で800名に「giftee Box 200円分」をプレゼント。

こうした工夫を凝らした施策により、キャンペーン開始からわずか4日間で約2万人のフォロワーを獲得。新規アカウントでありながら、短期間で大幅なフォロワー増加を実現されました。

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東京都環境公社 東京都地球温暖化防止活動推進センター (愛称： クール・ネット東京)様 - Xキャンペーン の導入事例

出産・子育て世代の支援でデジタルギフトを活用した事例

北海道石狩市では、出産・子育て世代を支援するための「出産・子育て応援交付金事業」を2023年4月より開始されました。この事業では、妊娠届の提出時と出生届の提出時に、それぞれ5万円相当のギフトを給付する仕組みが導入されています。

従来は、現金や商品券による給付が中心で、市民には申請書の記入や書類の添付、市役所には審査や振り込みといった煩雑な手続きが必要でした。とりわけ本事業は単発ではなく継続的に運用されるため、行政側の事務負担を軽減する新しいスキームが求められていました。

そこで石狩市は、現金や紙の商品券に代わり、「giftee Box」を石狩市のオリジナル仕様にカスタマイズしたデジタルギフト「いしかりっ子の未来応援ギフト」として作成。「出産応援ギフト」「子育て応援ギフト」として、各5万円分のデジタルギフトを交付する方法を採用しました。

ギフトは、助産師・保健師との面談時に提供されるギフトカード内の二次元コードをスマートフォンで読み取ってもらい、簡単なアンケートに回答してもらうだけでその場で即時付与。受け取った人は約900点のアイテムから、出産・育児世代のニーズに合ったギフトを自由に選べる仕組みとなっています。

このスキームにより、ギフト付与のタイミングでリアルに本人確認ができ、結果、書面による本人確認が不要に。助産師や保健師は煩雑な事務作業から解放され、相談者との面談に集中できる環境が整いました。国の事業概要発表から4か月という短期間での事業開始も実現し、市役所内の他の事業でもDXを進める際の成功事例となっているとのことです。

▼この事例の詳細はこちら

北海道石狩市様 - 出産・子育て世代支援におけるデジタルギフト活用事例

図書カードに関してよくある質問

図書カードは書籍の購入以外にも使えますか？

図書カードは書籍だけでなく文房具やオフィス用品の購入などにも使えます。たとえば以下のようなものです。

• 文房具：ボールペン、ノート、ファイル、シール、手帳 など

• 書籍関連グッズ：しおり、ブックカバー、カレンダー など

• オフィス用品：プリンタ用紙、ペンケース など

一方、食品や雑貨、ギフト商品などは対象外となります。店舗によって取り扱い商品が異なるため、事前に確認しましょう。

図書カードはコンビニでも使えますか？

いいえ、コンビニでは図書カードを使用できません。雑誌や書籍を販売しているコンビニもありますが、書店加盟店ではないため図書カードは利用不可です。

図書カードに関するまとめ

この記事では、図書カードの種類や活用例などを解説しました。最後にまとめをご覧ください。

図書カードは、全国の書店だけでなくオンライン書店でも利用可能な、今なお有用性の高いギフトです。そして、遠方の方に贈る場合や、すぐにプレゼントしたい場合などには、ネットギフトの方がお勧めです。

特に企業や自治体の場合、ギフトサービスによっては抽選ツールといった施策に役立つシステムも提供しており、施策の円滑な実施につながるでしょう。また、ギフトを贈る対象者が多い場合にも、梱包・発送の手間が不要で送料もかからないため、効率的です。ぜひ検討してみてください。