旅行をギフトとして贈りたいと考えていませんか？旅行は普段とは違う時間を過ごしてもらえるため、節目の贈り物として特別感を出しやすい一方、日程や行き先を自由に決められないと、受け取った人が使いにくさを感じることもあります。

帝国データバンクが実施した「福利厚生に関する企業の実態調査（2025年9月）」によると、企業が今後取り入れたいと考える福利厚生では、「社員旅行の実施・補助」が1位タイとなっており、旅行への関心は高いことが分かります。一方で、受け取った人の予定や好みに合わなければ、使いにくいギフトになりかねません。

では、法人で旅行を贈る場合、どのような方法を選べばよいのでしょうか。旅行券とカタログギフトでは、使い勝手や向いている場面が異なります。また、旅行に行けない人が含まれる場合は、旅行以外の選択肢を用意することも大切です。

この記事では、旅行を法人ギフトとして贈る3つの方法を紹介します。旅行券とカタログギフトの使い分けや、旅行ギフトが向いている場面・向いていない場面、選ぶ前に確認したいポイントまで、企業側の視点から解説します。

なぜ法人から旅行ギフトに人気が集まるのか

帝国データバンクが2025年9月に実施した「福利厚生に関する企業の実態調査」では、「今後取り入れたい制度」の上位が次のようになりました。

全国25,546社を対象に行い、10,554社から回答を得た調査です（回答率41.3%）。

参考：帝国データバンク「福利厚生に関する企業の実態調査」

この調査の結果からも、法人として旅行ギフトを贈る選択肢が注目されていることがわかります。本章では、なぜ今旅行ギフトが企業に選ばれているのか、その理由を解説します。

旅行ギフトが選ばれる理由は「非日常」を提供できるから

旅行ギフトが選ばれる理由には、日常的なギフトにはない魅力があるためだと考えられます。

旅行は非日常であり、もらったときの印象が強く残ります。普段は行かない場所へ出かけたり、家族やパートナーと過ごしたりするきっかけになるため「会社から特別なものをもらった」という印象を残しやすいのが特徴です。

そのため、旅行ギフトはいつでも使える福利厚生として一律に用意するより、周年記念や永年勤続表彰など、特別感そのものに価値がある場面で贈られることが増えています。

一方で、非日常だからこそ、日程を調整し、同行者を決め、予約を取る手間がかかることも事実です。しかし、そういったケースにも対応できるカタログ形式の旅行ギフトもあるため、多様なユーザーをフォローできるという面でも旅行ギフトは注目を集めています。

カタログ形式なら、受け取った人が自分で選べる

旅行を贈ると決めた場合、カタログ形式なら企業側が旅程を組む必要はありません。カタログ形式にすれば、受け取った本人が行き先・日程・同行者を決められます。企業側が一律に旅行先を指定するよりも、それぞれの予定や好みに合わせやすくなります。さらに、商品によっては旅行・宿泊だけでなく、レストランでの食事やアイテムなどを選べるものもあります。

このようにカタログ形式の旅行ギフトを活用することで、旅行に行くことが難しい人にも選択肢を残せるため、法人で旅行ギフトを選ぶシーンが増えているのです。

旅行ギフトが向いている場面・向いていない場面

旅行ギフトは、どのような場面でも使えるわけではありません。特に、特別な贈り物として渡すのか、日常的な福利厚生として提供するのかによって、向き不向きが分かれます。

迷ったときは、次の4点で考えると判断しやすくなります。

旅行ギフトは「多くの人に日常的に使ってもらうギフト」より、「特別な機会に、特別な体験を贈るギフト」として考えると選びやすくなります。

向いている場面

旅行ギフトの良さを最大限に活かすには、贈る目的や受け取る相手の環境を考慮することが大切です。特に、以下のような条件を満たすケースでは、旅の体験という特別な価値を感じてもらいやすくなります。

周年記念や永年勤続表彰など、節目の贈り物

旅行ギフトは、周年記念や永年勤続表彰、社内表彰など、特別感を演出したい場面に向いています。

旅行は、普段使うギフトとは異なり、受け取った後に予定を立てて楽しむものです。その分「会社から特別なものをもらった」という印象を残しやすく、節目の記念品として意味を持たせやすいでしょう。

また、対象者を絞った表彰であれば、比較的高額なギフトを選びやすいこともメリットです。

相手の旅行好きが分かっている場合

贈る相手の趣味やライフスタイルを把握している場合も、旅行ギフトは選びやすくなります。

たとえば、取引先への贈答や少人数の表彰など、相手の好みをある程度把握できるケースです。

「旅行が好き」「家族との旅行を楽しんでいる」と分かっていれば、旅行券や旅行カタログを選ぶ理由も明確になります。

受け取った人が予定を調整しやすい場合

旅行には、行き先を選ぶだけでなく、日程の調整や予約も必要です。そのため、受け取った人自身が旅行の予定を組みやすいかも重要な判断材料になります。

長期休暇を取りやすい、休日の予定を調整しやすいなど、旅行のための時間を確保しやすい人であれば、旅行ギフトを活用してもらいやすくなります。

向いていない場面

全従業員に一律で旅行ギフトを配る場合は、注意が必要です。

従業員の中には、旅行が好きではない人や、仕事・家庭の事情などから旅行の予定を立てにくい人もいます。対象者が多いほど、一人ひとりの事情に合わせることは難しくなるため、旅行以外の選択肢も用意するほうが使いやすくなります。

旅行カタログを選ぶ場合でも、宿泊だけでなく食事や商品などを選べるものにするなど、受け取った人が自分に合ったギフトを選べる形を検討するとよいでしょう。

日常的な福利厚生として常設する場合

旅行ギフトを、毎月・毎年利用できる福利厚生メニューとして常設する場合も、慎重に検討しましょう。

旅行は、日程調整や予約などを必要とするため、コンビニやカフェなどで使える日常的なギフトと比べると、利用するまでのハードルが高くなります。

福利厚生をできるだけ多くの従業員に使ってもらいたいという目的であれば、旅行だけに選択肢を絞らず、日常使いできるギフトも含めたほうがよいでしょう。

受け取った人が旅行の予定を立てにくい場合

長期休暇を取りにくい、家族の予定を合わせにくいなど、旅行のための時間を確保することが難しい場合もあります。このような場合、旅行ギフトそのものが魅力的でも、使いたいけれど使えない状態になる可能性があります。

贈る前に、対象者が旅行を楽しめる状況かどうかを考えておくことが大切です。

旅行をギフトとして贈る3つの方法

本章では、旅行ギフトを贈ると決めた方に向けて旅行を法人ギフトとして贈る方法を整理して解説します。方法は、大きく3つあります。

旅行を贈ると決めても、必ずしも旅行だけを選択肢にする必要はありません。贈る相手や施策の目的に合わせて、選択肢の幅を決めることがポイントです。

1. 旅行専門のカタログギフトを贈る

旅行や宿泊を中心としたカタログギフトを贈る方法です。受け取った人が掲載されている宿泊施設やプランから好きなものを選べるため、企業側で旅行先や日程を決める必要がありません。

旅行券と比べて選択肢が整理されているため、旅行を贈りたいけれど、具体的な行き先までは指定したくないという場合に適しています。

一方で、旅行専門のカタログでは、旅行に行けない人にとって使い道が限られることがあります。選ぶ際は、掲載されている宿泊施設の数やエリア、有効期限に加え、旅行以外のギフトも選択肢に含まれているかを確認しましょう。

2. 旅行券を贈る

旅行会社などで旅行代金の支払いに利用できる旅行券を贈る方法です。旅行先や宿泊先を受け取った人自身が決められるため、自由度が高いことが特徴です。

一方、旅行に使うことを前提としたギフトなので、旅行に興味がない人や、旅行の予定を立てにくい人には使いにくい場合があります。また、現物の旅行券を配布する場合は、購入後の保管や対象者への発送など、企業側の業務も発生します。

そのため、旅行に使ってもらうことを明確に重視する施策に向いている方法といえます。

3. 体験型カタログにする

旅行・宿泊だけでなく、レストランでの食事やスパ、アクティビティなど、さまざまな体験から選べるカタログギフトです。「旅行に行く時間は取れないけれど、特別な体験なら楽しめる」という人にも選択肢を残せる点がメリットです。

また、周年記念やキャンペーンなどで、非日常の体験を贈るというテーマを設定したい場合にも使いやすいでしょう。

旅行そのものに限定せず、普段とは違う時間を過ごしてもらうことを目的にするなら、体験型カタログも候補になります。

その他、旅行に限定せず受け取った人に選んでもらう方法も

旅行ギフトを検討した結果、前述した旅行ギフトが向かない用途や対象者の広さで検討を断念する場合、受け取った人が自分の好きなギフトを自由に選べる形でギフトを配布する方法もあります。

たとえば、旅行・レジャーなどの体験だけでなく、グルメやスイーツ、コンビニ・カフェなどの日常使いできるギフトまで選択肢に含めれば、旅行に行く予定がない人でも利用できるでしょう。

受け取り手が選べるギフトを活用した事例

株式会社IHIターボサービス様では、利用していたパッケージプラン型の福利厚生サービスが、映画や宿泊など非日常寄りのコンテンツを中心とした構成でした。ホテルなど利用単価が高めのサービスも多く、日常的に使える場面が限られていたことから、福利厚生サービスの利用率は低い状態が続いていました。以前パッケージプラン型の福利厚生サービスを利用していました。ターボチャージャーのアフターマーケット事業を展開する企業です。

課題はその中身でした。映画や宿泊など非日常寄りのコンテンツが中心で、日常的に利用しづらい。その結果、利用率は低迷していました。

そこで同社は2025年4月に「giftee Benefit」を導入。し、コンビニやカフェなど日常的に使えるデジタルギフトに加え、体験や宿泊など幅広い選択肢を用意し、従業員自身が好みやライフスタイルに合わせて利用できる形へと見直しました。の割引購入ストアや各種クーポンを提供する形へ切り替えました。

その結果、2026年3月時点で福利厚生サービスの利用率は従来比で約10倍に改善しています。家族との外食など、日常の中でポイントを活用するケースも生まれています。利用率は約10倍に改善しています。

▼この事例の詳細はこちら

株式会社IHIターボサービス | giftee Benefitの導入事例利用率が低迷していた福利厚生を「giftee Benefit」で刷新。コンビニやカフェなど日常使いできるデジタルギフトの提供と、入社月・誕生月のポイント付与を開始した結果、利用率は従来比約10倍に改善。従業員が実感できる福利厚生への転換事例をご紹介します。https://giftee.biz/cases/itsj/

この事例から分かるのは、非日常の体験は特別感がある一方、日常的に利用する福利厚生では、使える場面の多さも重要になるということです。

→ giftee Boxの詳細はこちら／オリジナルカタログギフトの詳細はこちら

旅行ギフト（カタログ形式/旅行券）を贈る前に確認すること

旅行ギフトは、一般的な商品ギフトと比べて、有効期限や利用できる施設、受け取った後の手配方法など、事前に確認したい項目が多くあります。

せっかく贈っても「期限までに旅行の予定を立てられなかった」「近くに利用できる施設がなかった」とならないよう、発注前に次の4点を確認しましょう。

1. 有効期限に余裕があるか

旅行ギフトを選ぶ際に、特に確認したいのが有効期限です。

旅行は、ギフトを受け取ってすぐ利用するとは限りません。家族や同行者と予定を合わせたり、宿泊先を探したりするため、日常的なギフトよりも利用までに時間がかかります。

商品によって有効期限は大きく異なり、カタログの発送から数か月程度のものから、2年や無期限を選べるものまであります。

そのため、対象者が旅行の予定を立てやすい時期に贈る、あるいは有効期限に余裕のある商品を選ぶなど、配布時期と期限を合わせて考えることが大切です。

2. 旅行以外の選択肢があるか

全員に旅行ギフトを贈る場合は、旅行以外の選択肢があるかも確認しましょう。

従業員の中には、旅行が好きではない人や、仕事・家庭の事情などで旅行の予定を立てにくい人もいます。

旅行・宿泊だけでなく、レストランでの食事や商品なども選べるカタログであれば、旅行に行けない人にも使い道を残せます。旅行を贈ることだけにこだわるのではなく、対象者全体が使いやすいかという視点で選ぶとよいでしょう。

3. 利用できる施設やエリアが十分か

旅行カタログギフトを選ぶ場合は、掲載されている施設の数だけでなく、対象者が住んでいる地域から利用しやすいかも確認してください。

全国の従業員に配布する場合、掲載施設が特定の地域に偏っていると、住んでいる場所によって選択肢に差が出る可能性があります。掲載施設数や対応エリアを確認したうえで、対象者の居住地域を考慮して選ぶと安心です。

4. 手配と発送を誰が担うか

最後に確認したいのが、ギフトを配布するまでの業務負担です。

現物のカタログや旅行券を配布する場合は、商品の発注だけでなく、保管や対象者への発送なども必要になります。特に、キャンペーンなどで複数種類のギフトを大量に配布する場合は、ギフトの選定から手配、発送まで、企業側の作業が増えていきます。

このように、法人ギフトでは「何を贈るか」だけでなく、選定・発注・発送までを誰が担うのかも重要な判断材料になります。

カタログ形式で旅行ギフトを取り扱う際によくある質問

旅行ギフトを選ぶ際は、贈る相手や利用条件、配布方法など、事前に確認しておきたいポイントがあります。ここでは、法人で旅行ギフトを贈る際によくある疑問をまとめました。

Q. 旅行に行けない社員がいる場合、どうすればよいですか？

旅行を候補から外すのではなく、旅行以外の選択肢も用意できるギフトを選ぶとよいでしょう。宿泊だけでなく、食事や商品などから選べるカタログギフトや、旅行を選択肢の一つとして含む総合的なギフトであれば、旅行に行く予定がない人にも利用してもらえます。

Q. 有効期限はどのくらい見ておけばよいですか？

商品によって大きく異なります。カタログの発送から数か月程度のものもあれば、2年や無期限を選べるものもあります。

旅行は予定を組むまでに時間がかかるため、受け取った人が余裕を持って利用できる期限かどうかを確認しましょう。

Q. 全国に社員がいる場合、どの地域でも使えますか？

掲載施設の数とエリアの偏りを確認してください。全国に社員がいる場合は、掲載施設の数だけでなく、対象者の居住地域から利用しやすい施設があるかも確認しておくと安心です。

Q. 大量に配る場合、発送はどうなりますか？

配布人数が多い場合は、デジタル形式も選択肢になります。

現物のカタログや旅行券は、保管・梱包・発送などの作業が発生します。一方、デジタルギフトならオンラインで配布できるため、配布にかかる業務を減らせる場合があります。

Q. 社員旅行と旅行ギフトは、どちらがよいですか？

目的によって選び分けましょう。全員で同じ体験を共有したいなら社員旅行、個人の予定に合わせて楽しんでほしいなら旅行ギフトが向いています。社員旅行や報奨旅行について詳しく知りたい方は、以下の記事も参考にしてください。

報奨旅行とは？社員旅行との違いと設計ポイント・代替案まで | giftee for Business - 法人向けデジタルギフト導入実績No.1報奨旅行と社員旅行の違い（対象者・税務・目的）から、実施時の設計ポイント、旅行に参加できない達成者への代替・併用の設計までを解説します。https://giftee.biz/columns/incentive-trip/

まとめ

旅行は、普段とは違う時間を過ごしてもらえるため、周年記念や永年勤続表彰など、特別感を伝えたい場面に向いているギフトです。

一方で、旅行には日程調整や予約などの手間があるため、全従業員に一律で配る場合や、日常的な福利厚生として利用してもらいたい場合には、旅行だけに選択肢を絞ると使いにくい人が出てくる可能性があります。

旅行を贈る方法には、旅行・宿泊を選べるカタログギフト、旅行券、体験型カタログ、旅行に限定せず好きなギフトを選んでもらう方法があります。贈る相手や施策の目的に合わせて、どこまで選択肢を広げるかを考えることが大切です。

また、実際に商品を選ぶ際は、有効期限、旅行以外の選択肢、利用できる施設やエリア、手配・発送の方法も確認しておきましょう。

旅行そのものを贈ることだけにこだわらず、受け取った人が自分の予定や好みに合わせて選べる形にすることで、より多くの人に楽しんでもらえるギフトになります。