【事例あり】来店促進のアイデア8選！施策のメリットやポイントも解説

コロナ禍を経て、人々の消費行動は大きく変わり、オフラインからオンラインへの移行が加速しました。特にECの拡大により、集客から購買までがオンラインで完結するパターンも増えてきています。

それでも、オフラインならではの価値も依然として存在します。たとえば、美容業界や自動車業界などでは、サンプリングや試乗といったリアルな体験が購買動機となり、最終的な消費につながるケースが多く見られます。

さらに近年では、オンラインを起点に実店舗への来店を促す「O2O（Online to Offline）」の流れも加速しています。そこで課題となるのが「いかに来店のハードルを下げるか」です。

本記事では、来店促進のための具体的な方法について、順を追って説明し、実際の事例を交えて来店ハードルを下げるコツを解説します。来店促進に取り組みたい方は、ぜひ最後までお読みください。

来店促進施策①ホームページの作成・整備

近年、インターネットやスマートフォン、SNSの普及により、気軽に情報を得られる環境が整いました。その結果、多くの人が来店前にインターネットで情報を調べ、店舗選びで失敗しないよう慎重に判断する傾向が強まっています。

実際に、株式会社Patheeの調査 によると、非日用品を店舗で買う際にインターネットで事前に調べている人は、約78％にも上るという結果が出ています。

※引用：株式会社Pathee、実店舗来店前のネット利用に関する調査を実施

さらには、その際に利用するサービスとして「お店の公式ホームページ」と答えた人は70％でした。

※引用：株式会社Pathee、実店舗来店前のネット利用に関する調査を実施

そのため、ホームページの作成や整備は来店促進の施策として、重要性が高いのです。

ホームページのメリット

ホームページを作成・整備することで、店舗の住所や営業時間などの情報、店舗の写真、商品・メニューのような情報を発信できます。これらを掲載することで、来店前のユーザーに店舗の特徴を正しく伝え、安心して来店してもらえるようになります。

また、お店のこだわりやコンセプトなどをホームページに掲載することで、より魅力をアピールでき、競合との差別化にもつながるでしょう。

Googleマップの店舗情報にホームページのリンクを掲載できるので、後述の「MEO対策」と並行して行うのがおすすめです。

ホームページの注意点

ホームページは作れば良いというものではありません。簡素すぎたり、デザインが古く見えるホームページは逆効果になる可能性もあります。

たとえば、気になった店舗のホームページを調べてみたら、掲載されている情報が最低限の「店舗情報」だけで、来店の決め手になる要素がない場合、ユーザーは別のお店を探し始めてしまうかもしれません。オンラインでの意思決定は非常に素早いため、ユーザーがすぐに決断を下すための「来店を決める要素」が欠けていると、機会損失につながります。

商品や店舗の写真などを充実させ、見やすさにこだわり、ユーザーが行きたくなるような魅力が伝わるホームページになっているかが非常に重要になります。

来店促進施策②SNSアカウント運用

最近では、インターネット検索やお店のホームページのほかに、SNSでお店や商品の情報収集を行うユーザーも増えています。そのため、SNSでのこまめな情報発信も、来店促進につながる可能性が高いと言えます。

実際、総務省の「令和6年版 情報通信白書」 によると、SNSの利用者は増加傾向にあり、2028年には日本のSNS利用者は1億1,300万人以上に達すると予測されています。これにより、SNSを通じた情報発信やキャンペーンの重要性は今後さらに高まることがわかります。

※引用：総務省｜令和6年版 情報通信白書｜SNS

このように、多くのSNSユーザーが情報収集をSNSで行っている現状を考えると、SNSを活用したキャンペーンは、集客や来店促進において非常に効果的な手段となり得るでしょう。

SNSアカウント運用のメリット

SNSアカウントを運用する最大のメリットとして「すぐに始められてコストがかからないこと」が挙げられます。お店の内装や商品・メニューなどを投稿することで、どのようなお店なのか知ってもらうことが可能です。

また、投稿がバズれば情報がユーザーの手によって拡散され、より多くのユーザーに認知してもらうことができます。

さらに、SNSキャンペーンを展開することでフォロワーを効率的に増やすことも可能です。たとえば、「フォロー&リポスト」で抽選に参加でき、景品として割引券やクーポンを配布すれば、来店にもつなげられるでしょう。

また、SNSの中でも1to1のメッセージアプリとしての印象が強いLINEでは、LINE公式アカウントを活用した情報発信によってリピート促進が期待できます。たとえば、セール情報や商品の入荷情報などを発信したり、キャンペーンの告知をしたり、お得な情報を発信することでユーザーに再来店してもらえる可能性が上がるでしょう。

SNSアカウント運用の注意点

SNSアカウントの運用は、誰でもお金をかけずにすぐに始められるため、多くのお店が情報発信の手段として活用しています。しかし、淡々と情報発信するだけではユーザーの目に留まらず、効果的な集客につながりにくいのが現状です。

そのため、お店の個性やサービスの特徴をうまくアピールすることが大切です。また、バズを狙う場合には、SNSのアルゴリズムやトレンドに関する一定の理解とスキルが求められます。

たとえば、LINE公式アカウントを来店促進に活用する場合、まずは事前にユーザーに友だち登録をしてもらう必要があります。この際、「LINEの友だち登録をしてくれた方に〇円オフのクーポンをプレゼント」といった具体的なインセンティブを提示することで、登録のハードルを下げ、ユーザーの関心を引く工夫が必要です。

SNS運用の事例

ゴディバジャパン株式会社様では、新商品発売記念キャンペーンとして、Twitter（現X）のゴディバ公式アカウントをフォロー＆リポストすると、その場で「GODIVA ギフト券（1,000円）」か「ゴディバキューブトリュフ（1粒）ご試食」が当たるキャンペーンを実施しました。

インスタントウィン（即時抽選）ツールを活用し、リアルタイムに賞品をプレゼント。この方法により、ユーザーのキャンペーン参加意欲が高まり、参加者の満足度も向上しました。また、当選者が「当選報告ポスト」を多く投稿したことで、キャンペーンがさらに拡散。最終的に6万回以上リポストされ、新商品の認知拡大に成功しました。さらに、4.3万件の新規フォロワーを獲得することができました。

▼この事例の詳細はこちら

新商品発売記念キャンペーンで4.3万フォロワーを獲得

来店促進施策③Web広告の出稿

Web広告を出稿して、来店を促す方法もあります。来店促進につなげやすいWeb広告には、以下のような種類があります。

リスティング広告：検索キーワードに連動して検索エンジンの検索結果に表示される広告

ディスプレイ広告：Webサイト・アプリ・動画サイトなどに表示される、画像や動画を使用した広告

SNS広告：SNSのタイムラインや関連アプリなどに表示される広告

ローカル在庫広告：実店舗の在庫情報をリアルタイムで表示できる広告。ユーザーがGoogleで商品を検索すると、その商品を取り扱っている最寄りの店舗の情報が表示される

Web広告のメリット

Web広告はコストはかかるものの、見込みの高いターゲットに対して効果的にアプローチできるという特徴があります。また、広告による成果を数値で明確に可視化できるため、繰り返し改善を行うことで、より広告効果を高めることが可能です。

ディスプレイ広告のように視認性が高いWeb広告を出稿すれば、認知向上にもつながります。

Web広告の注意点

Web広告で効果的に集客するには、クリエイティブ（広告のテキスト・画像・動画など）の質を高めることや、適切なターゲティングを行うことが重要です。さらに、広告効果を向上させるには、効果測定や分析を行い、継続的に改善していくことが不可欠です。

しかし、これらの施策を適切に実行するには、専門的なWeb広告の知識やスキルが求められます。知識がないまま広告を出稿すると、ターゲットに適切に届かなかったり、訴求力の弱いクリエイティブを使用してしまったりすることで、期待していた効果が得られないというケースも少なくありません。

来店促進施策④チラシ配布

近隣住民を集客したい場合などは、お得な情報やクーポンが印刷されたチラシを配布する方法も有効です。来店促進のためのチラシ配布は、ターゲットを絞った配布が重要です。無差別に配布するのではなく、近隣の住民や過去に来店した顧客層など、来店しやすい顧客に絞りましょう。

また、チラシのデザインやメッセージは、目を引く要素を取り入れ、簡潔に伝えることが大切です。さらに、配布場所やタイミングにも注意を払い、人が集まるエリアやイベント前に配布することで、効果を高めることができます。

チラシ配布のメリット

チラシを配布するメリットとして、高齢者などのインターネットの利用頻度が低い層にもアプローチできます。また、飲食店の場合は、その日に使えるクーポンが印刷されたチラシを店舗付近で配布すれば、すぐに来店してもらえる可能性もあるでしょう。

チラシ配布の注意点

チラシは、むやみにばらまいても効果が得られない可能性があるので、配布場所やポスティングの範囲をしっかりと検討する必要があります。

たとえば、ターゲットが若年層である場合、紙媒体のチラシはあまり見てもらえないでしょう。また、お得な情報が掲載されていないチラシを路上で配っても、受け取ってもらえない可能性があります。

そのため、お店のターゲットに対して本当にチラシが効果的かを考えた上で、活用するかを決めましょう。

来店促進施策⑤MEO対策

MEOとは、「Map Engine Optimization（マップエンジン最適化）」の略称です。Googleマップなど地図の検索結果で、自店舗が上位表示されるように最適化させる施策を指します。正しい店舗情報を掲載する、情報やクーポンを発信する、口コミを増やすといった施策を行います。

前述したように、最近では多くの人が店舗に来店する前にインターネットで情報を調べており、その際に、Googleマップを活用するユーザーも70％います。

※引用：株式会社Pathee、実店舗来店前のネット利用に関する調査を実施

マップに店舗情報が掲載されていなかったり、詳細な情報が不足していたりすると、ユーザーが店舗の場所や営業時間を正確に把握できず、来店を諦めてしまう可能性があります。このような機会損失を防ぐためにも、MEOを実施するべきでしょう。

なお店舗情報は、Googleの場合「Googleビジネスプロフィール」に登録することで表示されるようになります。すでに情報が登録されていることもありますが、正式にオーナー登録を行うことで、第三者による編集を防ぎ、正確な情報を管理・修正できるようになります。

MEO対策のメリット

MEO対策は無料で始められ、ホームページがなくても店舗の情報を知ってもらえます。上位表示させることができれば多くのユーザーの目に留まりやすくなり、来店してもらえる可能性も高くなるでしょう。

店舗の写真や商品・メニューの情報が網羅的に掲載されていれば、ユーザーは店舗の雰囲気や提供されるサービスを具体的にイメージしやすくなり、来店の意思決定を後押しできます。

さらに、Googleビジネスプロフィールでは、SNSのように情報発信やクーポンのおしらせも可能です。競合が多い場合はそれらの機能を活用することで、差別化を図れます。

クーポンを発行したい場合は、Googleビジネスプロフィールの編集画面から「投稿」タブをクリック。すると「特典」という項目が表示され、そこからクーポンの作成が行えます。

クーポンは来店を後押ししやすいため、ぜひ活用してみてください。「お会計から○○％割引」といった内容のほかに「○○円以上お買い上げ＋クーポン提示で○○をプレゼント」といった使い方もできます。

MEO対策の注意点

MEO対策を行う場合、店舗情報や写真を掲載すれば終わり、ではありません。更新頻度も検索結果に大きく関係するため、継続的に更新・発信を心がける必要があります。つまりは、手間がかかるのです。

また、Googleのアルゴリズムを理解したり、検索キーワードを分析したりするなど、スキルも必要になります。

なお、MEO対策の方法はGoogleの公式ページで詳しく解説されています。

来店促進施策⑥来店促進キャンペーンの実施

短期的かつ効果的に来店数増加を狙いたい場合は、来店促進キャンペーンの実施がおすすめです。来店した方全員、または指定商品の購入や一定額以上の購入といった特定の条件を満たした方に、特典やインセンティブを提供します。

来店促進キャンペーンは、単なる広告だけでなく、ターゲットに合わせたインセンティブや体験価値の提供を通じて、来店の動機を作ることが重要です。

来店促進キャンペーンのメリット

来店促進キャンペーンは、短期的に効果がでやすい施策です。特典やインセンティブを提示することで、新規顧客の獲得につながりやすくなり、既存顧客にリピートしてもらえるきっかけ作りにもなります。

さらには、商品購入やサービスの利用を条件とした場合、売上の向上も期待できます。

来店促進キャンペーンの注意点

来店促進キャンペーンを実施するのであれば、「来店したい」と思ってもらえるような、魅力的なインセンティブの設定と、効果的な宣伝方法の選定が重要です。インセンティブは、リピートを増やしたいのであればノベルティなどでも効果が出る可能性がありますが、新規顧客を呼び込みたいのであれば、どのような方にも喜んでもらえる利便性の高いものがおすすめです。

次に告知方法としては、

• メルマガやLINEでの告知

• SNSでの発信

• 店頭にポスターを掲示

• チラシの配布

といった方法があるため、ターゲットの属性などを考慮して宣伝方法を組み合わせましょう。

また、来店促進キャンペーンを実施する場合は、景品表示法にも注意が必要です。来店者全員、または購入者全員にインセンティブを提供する場合、金額の上限額は以下のように決められています。

• 取引価額（※）が1,000円未満の場合：景品類の最高額は200円

• 取引価額が1,000円以上の場合：取引価額の10分の2まで

景品表示法については、下記記事で詳しく解説していますので、併せてご覧ください。

プレゼントキャンペーン担当者が知っておきたい「景品表示法（景表法）」をわかりやすく解説

来店促進キャンペーン実施の事例

三井不動産商業マネジメント株式会社様では、「ららぽーと」など合計15施設で合同イベントを実施しました。

応募期間中に対象施設内の対象店舗にて、税込3,000円（合算不可）以上お買い上げの方に「Lドル」（シリアルコード付きの抽選補助券）を配布。受け取った人はキャンペーンサイトにログインしてシリアルコードを入力すると、マイページ上に「Lドル」が貯まっていき、それを使用して以下の景品が当たる抽選に応募できる、というキャンペーンです。

• 応募券3～4枚：テーマに沿った家電などの豪華賞品

• 応募券2枚：施設内で使用できるお買物・お食事券5,000円分

• 応募券1枚：500円分のデジタルギフト

なお、抽選結果の即時判定においては、弊社ギフティのインスタントウィンツールをご利用いただきました。

▼この事例の詳細はこちら

全国の「ららぽーと」など15施設での合同抽選キャンペーンを開催

来店促進施策⑦ポイントカード

来店リピートを促進したい場合は、ポイントカード制度を導入する方法もあります。

ポイントカードを貯めて「自社商品の購入・サービス利用の際に使える割引券」にするパターンもありますが、貯めたポイントによって「別の商品に交換する」というパターンもあるでしょう。

ポイントカードのメリット

「ポイントカードは今でも効果があるの？」と思われる方もいらっしゃるかもしれません。しかし、昔ながらの方法ではあるものの、現在でも効果が期待できます。

実際に、マイボイスコム株式会社の調査によると、約半数の方がポイントサービスのあるお店を選んで利用・購入していると回答しています。

※引用：ポイントサービスに関する調査｜MyVoiceプレスリリース

特に、近隣に競合が多い場合は、ポイントカードが差別化につながる可能性もあります。

ポイントカードの注意点

現物のカードにスタンプなどを押していくタイプのポイントカードの場合、財布にポイントカードを増やしたくないことで断られてしまう可能性があります。そのため、持ち歩きの負担にならず、セールやキャンペーンなどの情報発信もできるポイントカードアプリを導入するなどの工夫が必要です。

また、ポイントの交換先が自社商品だけだと、せっかくのポイントの魅力が半減してしまうことも。自社商品に限定せず、さまざまな選択肢の中からお客様が自由に選べるようにできると、一層魅力を感じてもらえるでしょう。

来店促進施策⑧会員ランク制度

会員ランク制度とは、店舗やサービスの利用状況に応じて顧客をランク分けするマーケティング施策です。顧客の来店回数や購入金額に応じて「レギュラー」「ブロンズ」「シルバー」「ゴールド」といったように、会員ランクを区分します。

その区分が上がるごとに、買い物の際の割引やポイントの割合が増えるなど、顧客が魅力に感じる特典を付与。これにより、来店頻度の増加を狙えます。

会員ランク制度のメリット

「ランクを上げればお得になる」という心理が働くことで、消費者はより積極的に再来店したり、追加で買い物をする傾向にあるため、客単価の向上につながります。

来店して会員ランクアップするごとに、割引やポイント増加のほかに、インセンティブがもらえるようにすれば、さらに強い来店動機になるでしょう。

そのため会員ランク制度は、来店促進・リピート促進・購買促進の効果が期待できるのです。

会員ランク制度の注意点

会員ランク制度は、

• どのようにランクを区分するか（昇格条件）

• 特典内容をどうするか

• どの程度の特典やインセンティブなら高い効果を得られるか

などを検討する必要があり、制度の構築に時間がかかります。

来店促進施策を実施する際のポイント

ここまで解説したように、来店促進を目的とした施策には、さまざまな方法があります。しかし、目的と異なったり、自店舗には効果が薄かったりする施策も存在するため、施策を闇雲に実施するのではなく、最適な施策を見極めて実施していくことをおすすめします。

そうした、施策を取捨選択する際のポイントをお伝えします。

• 短期的に成果を出したいのかどうか

• 競合との差別化ができているか

• インセンティブや景品は魅力的か

短期的に成果を出したいのかどうか

まず「すぐに成果を出したいのか」それとも「長期的な目線で来店数を増やしていきたいのか」から考えましょう。前章までで紹介した来店促進施策すべてが、すぐに効果が出るわけではないからです。

もし、短期的に成果を出したいのであれば、以下のような施策が効果的でしょう。

• 来店促進キャンペーンの実施

• Web広告の出稿

• メルマガやチラシなどによるクーポンの配布

ホームページやMEO対策は、機会損失をなくす効果はあるが、急激に来店数は増やせません。また、ポイントカードや会員ランク制度は、まずカードの配布や会員になってもらう必要があり、長期的に見ていく必要があります。

そのため、まずは短期的に成果が出る施策から取り組み、長期的な施策も実施していく、といったように、いくつかの施策を組み合わせて実施することも検討しましょう。

競合との差別化ができているか

周囲に競合が多い場合は、どの店もやっているような施策をしても効果が薄くなってしまう可能性があります。そのため、競合調査した上で、より強力な来店動機を作ることが重要です。たとえば、

• Googleビジネスプロフィールの情報量を厚くしてより自店舗を魅力的に見せる

• SNSで新入荷・新サービスや、キャンペーン情報などをこまめに発信する

• 魅力的なキャンペーンを実施する

など、どうすれば「競合の店よりも来店したくなるか」を考えながら施策を検討しましょう。その際、ターゲットがどのような人物なのかをしっかりと考え、その人物像のニーズに適した施策を講じることも大切です。

インセンティブや景品は魅力的か

来店促進キャンペーンを実施する場合や、ポイントカードのポイントが貯まった際にノベルティやインセンティブを提供する場合は、来店者にとって魅力的なギフトを用意することが重要です。「そのギフトがもらえるのであれば、ぜひ行きたい」と思ってもらう必要があるため、お店のターゲットが喜ぶものは何かを十分に検討する必要があります。

たとえば、ファッションブランドなら、ポイントカードがいっぱいになった顧客に、ロゴなどがデザインされたノベルティをプレゼントするのも有効でしょう。

ちなみに、幅広い年齢層をターゲットにしている場合や、新規顧客の獲得を目指す場合は、受け取り手が自由に選べるギフトがおすすめです。たとえばカフェが好きな方はカフェチケット、キャッシュレス決済を好む方はPayPayなど、自分の好みに合わせて交換できるものであれば、より利便性が高く、魅力的なインセンティブや景品として活用できます。

また、物でなくデジタルギフトであれば店舗側も在庫を抱える必要がなく、管理の手間も省けます。さらに、数十円から贈れるため、インセンティブにも景品にも活用しやすい点もポイントです。

来店促進を実施した企業の成功事例

最後に、来店促進施策に弊社ギフティをご利用いただいた企業様の成功事例をご紹介します。どのような施策で来店促進に成功したのかを見てみましょう。

LINE公式アカウントを活用して店頭でのサンプル引換チケットを送付

▼施策の目的

• 来店促進

• 商品のトライアル

▼成果

• サンプルを配って終わりではなく、店頭でコミュニケーションを取ることによりさらなる購買につなげることができた

資生堂ジャパン株式会社様は、化粧品ブランド「SHISEIDO」のLINE公式アカウントで、応募者の全員に商品サンプルの引き換えチケットを送付し、そのチケットを全国の対象店舗で提示することで、サンプルと引き換えられる「O2O（Online to Offline）施策」のキャンペーンを実施しました。

キャンペーンの実施にあたり、ギフティの「サンプリング（店頭消し込み型チケット）」をご利用いただきました。また、導入時のサポートや、施策実施期間中・実施後の情報連携およびレポーティングも行いました。

その結果、来店者はブランドの世界観に直接触れることができただけでなく、来店時の会話を通じてお客様の意見を伺う機会にもなり、コミュニケーションの強化につながりました。

▼この事例の詳細はこちら

資生堂ジャパン株式会社様 - 化粧品サンプリングの導入事例

来店促進キャンペーンの改善で応募数が前回実施の200％を達成

▼施策の目的

• 新規顧客獲得

• 既存顧客の固定化

• ブランド認知

▼成果

• 応募数が前回実施時と比較して200%を達成

• 一定数の参加者が期間中に店舗を再訪

太陽石油株式会社様では、系列のガソリンスタンドで対象の油種を給油した方を対象に、抽選でデジタルギフトが当たる「レシートマイレージキャンペーン」を実施。給油料金1,500円ごとに1ポイントを付与し、ポイントに応じて3コースから選択して応募すると、当選者はその場でギフトを獲得できるというキャンペーン内容です。

ギフトのみならず「giftee マイレージシステム」もご提供。これにより、ポイントの付与・抽選・デジタルギフトの送付までをリアルタイムで自動化することができました。

ポイントを貯めるだけでなく、その場で抽選結果がわかるようにした結果、応募数が前回の実施時と比較して200%を達成。また、一定数の参加者が期間中に再訪してくれたとのことです。

▼この事例の詳細はこちら

太陽石油株式会社様 - レシートマイレージキャンペーンの導入事例

デジタル行政サービスの登録者数

▼施策の目的

• xID（クロスアイディ）アプリのアカウント登録促進

▼成果

• キャッシュレスポイントを付与したことで、市民の消費の下支えを実現できた

• 1万5,000人超の市民に本キャンペーンを通じて電子申請を体験してもらえた

• xIDアプリの登録者数は人口の10%を超え、電子申請やデジタル通知といったデジタル行政サービスの利活用が進んだ

来店促進施策とは少し異なりますが、行政での事例もご紹介します。

静岡県焼津市では、2023年10〜11月の期間中、「デジタルLifeサポート事業」を実施しました。具体的には「xIDアプリ（※）」にアカウント登録をし、アプリ内に届いた通知から電子申請することで、先着2万名に3,000円分のキャッシュレスポイントが付与されるという施策です。

ギフティでは、さまざまなキャッシュレス決済から好きなものを選べる「えらべるPay」を提供させていただいたほか、施策の運用からチラシなど販促物の作成、窓口業務の支援、特設サイトの制作まで支援しました。

この施策により、xIDアプリの登録数は当初のダウンロード数は実証実験に参加していただいた数名のみだったにも関わらず、人口の約1割を達成。これからは利便性も実感してもらえるような施策を継続的に実施していくそうです。

▼この事例の詳細はこちら

焼津市様 - デジタルLifeサポート事業の導入事例

まとめ

本記事では、来店促進施策の方法と特徴について解説しました。

来店促進施策には、短期間で成果が見込めるものと、長期的な視点で継続的に効果を生むものがあります。そのため、一時的な集客だけでなく、ブランドの認知向上やリピーターの獲得につながるよう、目的に応じた施策をバランスよく組み合わせることが重要です。

その中で、来店促進のトリガーになり得るのが魅力的なインセンティブです。ターゲットが「足を運びたい」と思えるようなギフトを選定することで、施策の効果を最大化できます。対象となる顧客層のニーズを深く理解し、より魅力的なギフトはないか検討してみてください。