福利厚生や社内表彰では、従業員へのギフトを用意する機会があります。なかでも、受け取り手が好きなものを選べるカタログギフトは、さまざまな年代やライフスタイルの従業員に対応しやすい選択肢です。

従業員の年齢や家族構成、ライフスタイルが異なるなかで、企業側が全員に合うギフトを選ぶのは簡単ではありません。カタログギフトなら、受け取り手自身が好みに合わせて商品を選べるため、一人ひとりのニーズに合わせたギフトを贈りやすくなります。

帝国データバンクの「福利厚生に関する企業の実態調査」を見ると、企業の47.6%が福利厚生を充実させる予定と回答しています。福利厚生の充実が進むなか、従業員へのギフトについても、贈る目的や対象者に合わせて選ぶことが大切です。

この記事では、福利厚生でカタログギフトを活用するメリットや向いているシーンを、調査データと導入企業の実例から整理します。あわせて、担当者が押さえておきたい選び方や具体的なギフトの選択肢までを順に説明します。

福利厚生でカタログギフトを選ぶメリット

福利厚生でギフトを贈る場合、従業員の年齢や家族構成、ライフスタイルなどによって、求めるものは異なります。企業側が一人ひとりの好みに合わせて商品を選ぶのは、決して簡単ではありません。

そこで選択肢となるのが、受け取り手自身が好きなものを選べるカタログギフトです。本章では、福利厚生でカタログギフトを選ぶメリットをわかりやすく解説します。

メリット①自分に合ったギフトを選べる

カタログギフトなら、企業側が全員に合う商品を一つ選ぶのではなく、受け取り手自身が好みに合わせて商品を選べます。食品や日用品、デジタルギフト、体験型ギフトなど、幅広い選択肢を用意すれば、年齢や家族構成が異なる従業員にも対応しやすくなります。

そのため、受け取った従業員の満足度が高いという点が大きなメリットです。

メリット②「選ぶ体験」こそが思い出に残りやすい

また、受け取り手が自分で商品を選ぶことで、ギフトを受け取るだけでなく、選ぶ時間そのものも楽しめます。

商品ページをめくりながら「どれにしようか」と家族や友人と相談したり、自分の好みに合うものを吟味したりする時間そのものが、特別感のある体験となります。

この「選ぶ体験」がポジティブな記憶として残るため、福利厚生としての満足感が長続きし、エンゲージメント向上にも寄与しやすくなるのもメリットといえるでしょう。

従業員向けにオリジナルカタログギフトを活用した事例

ここでは、実際に従業員向けにエンゲージメントの向上を目的として、オリジナルカタログギフトを活用した事例とその成果をご紹介します。

株式会社ROBOT PAYMENT様では、創立25周年を記念して、従業員約160名にオリジナルカタログギフトを配布しました。

同社では事前に社員アンケートを実施し、希望の多かったグッズを中心にラインナップを構成。受け取った社員は、カタログギフトサイトから好きな商品を選びました。

その結果、「本当に使いたいものを選べてうれしい」という声が寄せられたほか、社員同士で「何を選んだ？」と話すきっかけにもなったといいます。

このように、カタログギフトは商品を贈るだけでなく、自分で選ぶ体験や、ギフトをきっかけとしたコミュニケーションまで生み出せることが特徴です。

▼この事例の詳細はこちら

株式会社ROBOT PAYMENT | 従業員向け記念品配布施策の導入事例創立25周年記念品にオリジナルカタログギフトを採用した株式会社ROBOT PAYMENT様の事例。社員アンケートを反映したロゴ入りグッズを「選べる」形式で配布し、社員間のコミュニケーションと一体感の醸成を実現しました。https://giftee.biz/cases/robotpayment/

ただし、カタログギフトが本当に自社の福利厚生にベストな選択肢かを見極めるには、選べる商品の傾向や配布の手間など、いくつか押さえておきたいポイントがあります。そのため、次章では導入前に知っておくべきカタログギフトが向いているシーンや会社の特徴について解説します。

福利厚生でカタログギフトが向いているシーン・会社の特徴

従業員の多様な働き方や価値観に対応する福利厚生として、カタログギフトは非常に柔軟性の高い選択肢です。しかし、運用の仕組みや特性を理解せずに導入すると、「思ったほど活用されない」「コストに見合わない」といった結果になりかねません。

ここでは、カタログギフトが特に効果を発揮する利用シーンと、その強みを最大限に生かせる企業の特徴を詳しく解説します。

カタログギフトが向いているシーン

カタログギフトは、受け取り手の状況やイベントの目的に合致してこそ、その魅力を最大限に発揮します。ここでは、従業員の満足度を高めつつ管理側の負担も軽減できる、カタログギフトが向いているシーンを紹介します。

永年勤続やMVPなどの表彰

永年勤続表彰やMVP、周年記念など、社内式典やイベントで従業員を表彰するシーンでもカタログギフトは非常に有効です。

こうした表彰施策では、受賞内容や功績に応じて「1万円」「3万円」「5万円」のようにギフトの金額に差をつけるケースが一般的ですが、カタログギフトであればコースや価格帯を変えるだけで簡単に調整が可能です。また、対象人数が多い場合でも一人ひとりの好みを個別にリサーチして商品を手配する手間がかかりません。

表彰ランクに合わせた格付けをしつつ、受取人本人が好きなものを選べるため、管理側の運用負荷を抑えながら従業員一人ひとりの満足度を最大化できます。

入社祝い、結婚・出産などの節目のお祝い

また入社祝い、結婚・出産など、従業員に特別なギフトを贈る場面では、カタログギフトを活用できます。

こういった従業員の人生の節目には、心から喜ばれる特別なギフトを贈りたいものです。カタログギフトなら、受け取り手の好みに合わせられるだけでなく、「入社向け」として新生活グッズに絞ったカタログギフトを贈ったり、「出産祝い」として、ベビー・ママ向けグッズを掲載したカタログギフトを贈ったり、シーンに応じて掲載商品やデザインを自由にカスタムできるため、会社の想いが伝わる特別なギフトを演出できます。

カタログギフトが向いている会社の特徴

カタログギフトが活きるシーンを押さえたところで、次に考えたいのが「自社との相性」です。どれほど優れた施策であっても、会社の特性や課題にマッチしていなければ十分な効果は得られません。実は、従業員の働き方が多様化している企業や、ギフト選定・運用の負担を減らしたい企業ほど、カタログギフトの導入によるメリットは大きいと考えられます。

自社に当てはまるかどうか、向いている会社の特徴をチェックしてみましょう。

幅広い年代・ライフスタイルの従業員がいる場合

従業員の年齢やライフスタイルが幅広い企業では、特にカタログギフトの選択肢がフィットしやすいといえます。多様な従業員が働く職場では、全員に同じギフトを贈ると、好みや生活スタイルによって違和感を感じてしまうことがあります。

これでは、せっかく贈ったギフトが喜ばれずかえって満足度を下げてしまうリスクもあります。

カタログギフトなら、受け取った方が自分の好みに合わせてギフトを選べるため、さまざまな年代・ライフスタイルの従業員がいる企業でも活用しやすいでしょう。

在宅勤務者や育児休業中の従業員など、配布先が分散している場合

複数の拠点で働く従業員や在宅勤務者、育児休業中の従業員など、直接手渡すことが難しい従業員が多い場合にも、デジタル形式のカタログギフトが活用できます。

デジタル形式に対応したメールやURLでギフトを送付できるカタログギフトであれば、従業員がいる場所にかかわらず届けることが可能で、社内ギフトの運用コストも削減できるでしょう。

カタログギフト以外の方法も検討したいケース

一方で、すべての福利厚生にカタログギフトが適しているわけではありません。たとえば、対象者が少人数で、相手の好みや希望をよく把握している場合は、本人に合わせて商品を選んだほうが気持ちが伝わりやすいこともあります。

また、金額が大きいギフトを定期的に一律支給する場合は、福利厚生費としての税務上の取り扱いにも注意が必要です。支給の目的や金額、頻度などによって判断が異なるため、事前に確認しておきましょう。

カタログギフトを選ぶ際は、何を贈るかだけでなく、贈る目的や対象者、働き方に合った方法かどうかを考えることが大切です。

法人向けカタログギフトの選び方｜担当者が見る4つのポイント

法人でカタログギフトを導入する場合は、商品のラインナップだけでなく、配布方法や運用面まで確認することが大切です。

従業員数や働き方、利用するシーンによって適したサービスは異なるため、次の4つのポイントを確認しましょう。

1. 選択肢の幅とラインナップを確認する

カタログギフトを選ぶ際は、掲載されている商品の数だけでなく、どのようなカテゴリーがそろっているかを確認しましょう。食品や飲料、日用品、デジタルギフト、体験ギフトなど、さまざまな選択肢があれば、年齢やライフスタイルが異なる従業員にも対応しやすくなります。

また、企業側があらかじめ商品を選ぶタイプだけでなく、受け取った方が複数の選択肢から自由にギフトを選べるサービスもあります。福利厚生として利用する場合は、対象となる従業員の幅を考えながら、十分な選択肢があるかを確認するとよいでしょう。

2. 配布方法が自社の働き方に合っているか確認する

オフィスに出社する従業員が中心なのか、リモートワークや店舗勤務など勤務地が分散しているのかによって、適した配布方法は変わります。

紙のカタログやカードを直接手渡す方法は、表彰や記念日など贈る体験を大切にしたい場面に適しています。一方、メールやURLで届けられるデジタルタイプなら、勤務地や勤務時間が異なる従業員にも配布しやすくなります。

従業員の働き方や配布するシーンに合わせて、無理なく届けられる方法を選びましょう。

3. 担当者の運用負担を確認する

福利厚生でカタログギフトを利用する場合、対象者の取りまとめやギフトの発注、配布など、担当者側の業務が発生します。特に対象人数が多い場合や、複数の拠点に従業員がいる場合は、配布方法によって業務負担が大きく変わります。

デジタルギフトであれば、メールやURLなどを使って一括で配布できるサービスもあります。導入後の作業まで見据えて、対象者の登録から配布、利用までをどの程度効率化できるか確認しておくことが大切です。

4. 個人情報の取り扱いを確認する

従業員にギフトを届ける際には、氏名やメールアドレス、住所などの個人情報を取り扱う場合があります。特に配送を伴うカタログギフトでは、受け取りに必要な情報をどのように取得・管理するのかを確認しておく必要があります。

デジタルギフトの場合は、メールやURLなどで届けられるため、住所を確認せずに配布できるサービスもあります。自社で取り扱う個人情報をできるだけ増やしたくない場合は、配布方法とあわせて確認するとよいでしょう。

福利厚生に使えるカタログギフトの選択肢

ここでは、実際にカタログギフトの導入をご検討されている担当者の方に向けて、giftee for Businessで取り扱っているカタログギフトをご紹介します。

画面カスタマイズとは

Web上のカタログギフト画面に、自社のロゴやオリジナルのメインビジュアル、従業員への感謝メッセージなどを掲載できる機能です。単なるギフトの送付にとどまらず、会社の想いや施策の目的を視覚的に伝えることで、特別感やエンゲージメントを高められます。

商品ラインナップのカスタマイズとは

あらかじめ用意された標準的な商品群ではなく、イベントのコンセプトや企業の趣旨に合わせたオリジナル商品を厳選・追加・差替できる機能です。「リフレッシュ」「高級グルメ」「育児支援」など、テーマに沿った商品構成にフル調整することで、より施策の意図に合致したギフト体験を提供できます。

このようにgiftee for Businessでは、企業の目的や予算、施策の内容に合わせて選べる3つのカタログギフトのカスタマイズプランをご用意していて、既存のラインナップからお手軽に作成する方法から、カスタマイズして特別な体験を贈れるギフトまで、福利厚生に活用できるさまざまなサービスを提供しています。詳しくみていきましょう。

既存ラインナップからカタログギフトを作るプラン

一番お手軽にカタログギフトを導入できるプランです。画面の仕様変更を行わず、あらかじめ用意された既存の商品ラインナップからお選びいただけます。

こんな企業におすすめ：手軽に早く導入したい、初期費用を最小限に抑えたい場合

セミカスタムプラン

サイト画面を自社仕様に装飾できるプランです。

メインビジュアルの変更や感謝メッセージの掲載が可能で、商品は既存ラインナップから選定します。比較的手軽に特別感を演出できるため、人気の高い構成です。

こんな企業におすすめ：会社のメッセージや感謝の想いをしっかり伝えたい、オリジナリティを出したい場合

フルカスタムプラン

画面のデザイン変更に加え、施策の文脈や趣旨に合わせて掲載商品までフルカスタマイズできる最上位プランです。

コンセプトに沿って、自社専用にカスタマイズができるため、こだわったカタログギフトを作りたい場合におすすめのプランです。

こんな企業におすすめ：イベントのコンセプトに合わせた商品だけを厳選したい、特別な周年記念や表彰で最高の体験を届けたい場合

このように従業員向けのカタログギフトでも、さまざまな選択肢があります。「自社のイベントにはどのプランが最適？」「予算内でどこまでカスタマイズできる？」「実際の画面イメージを見てみたい」など、少しでも気になる点がございましたら、まずはこちらからお気軽にご相談ください。 

よくある質問

ここまで、福利厚生でカタログギフトを活用するメリットや向いているシーン・担当者が押さえておきたい選び方や具体的なカタログギフトのプランまで詳しく紹介してきました。

本章では、実際にカタログギフトを導入するうえで、よくある質問をまとめます。導入を検討されている方は、実際の運用をイメージしてFAQをご活用ください。

Q. 少人数でもカタログギフトを導入できますか？

サービスによって異なります。パッケージ型のカタログギフトであれば、1件から納品に対応しているものもあります。

一方、新たに商品を選定してカタログを作成するカスタマイズ型の場合は、ロット数に応じて費用が発生する場合があります。導入前に最低発注数や料金体系を確認しておきましょう。

Q. カタログギフトは、どのような福利厚生に向いていますか？

従業員の年齢やライフスタイルが幅広く、一人ひとりの好みに合わせてギフトを選んでもらいたい場合に向いています。

また、社内表彰や周年記念、結婚・出産などの節目に、従業員自身が好きなものを選べるギフトを贈りたい場合にも活用できます。

まとめ

福利厚生や社内表彰などで従業員にギフトを贈る際は、企業側が一律に商品を選ぶのではなく、受け取った方が自分の好みに合わせて選べる仕組みを取り入れることも選択肢の一つです。

カタログギフトなら、従業員の年齢や家族構成、ライフスタイルが異なる場合でも、それぞれのニーズに合わせてギフトを選んでもらえます。実際に、幅広い年代の従業員を対象とした福利厚生や表彰制度などで活用されている事例もあります。

一方で、法人で導入する際は、商品のラインナップだけでなく、配布方法や担当者の運用負担、個人情報の取り扱いなども確認しておくことが大切です。福利厚生の目的や従業員の働き方に合わせて、適したサービスを選びましょう。

従業員への福利厚生や社内表彰、周年記念などでギフトを検討する際は、贈る側・受け取る側の双方にとって使いやすい方法を検討してみてはいかがでしょうか。