【法人向け】カタログギフト完全ガイド | 選び方や活用シーンを解説
従業員への永年勤続表彰や取引先へのお中元など、ギフト選びに悩んでいませんか。年齢や好みが異なる多くの人に贈る法人ギフトでは、誰にでも喜ばれる品を選ぶのは簡単ではありません。
そこで注目されているのが「法人向けカタログギフト」です。受け取った人が自由に商品を選べるため、性別や世代を問わず高い満足度が得られます。さらに、法人向けサービスなら大量注文・専任担当者のサポートといった仕組みも整っており、担当者の負担を減らすことができます。
本記事では、法人向けカタログギフトの特徴や活用シーン、予算相場、選び方のポイントを解説。企業事例も交え、実務に役立つ情報をお届けします。ぜひ最後までお読みください。
カタログギフトを贈るなら
法人向けの「まとめて購入」が便利です。 指定場所への一括納品はもちろん、対象者への個別配送にも対応。 ギフトを受け取った方は、専用webサイトや冊子から自分に合った体験を探し、申し込み・訪問するだけで利用できます。
▼選ばれる理由 ・社内での在庫保管や面倒な発送手配が不要 ・パッケージ形式の納品はもちろん、メールやSNSで贈れるデジタル形式もご用意 ・請求書払い、一括購入に対応
法人向けカタログギフトとは？個人向けとの違いを解説
法人向けカタログギフトは、その名の通り、企業が従業員や取引先に贈ることを目的としたギフトサービスです。
まず「カタログギフト」とは、贈り主が購入したカタログを受け取り手に渡し、その受け取り手本人がその中から好きな商品を選んで申し込めるギフトです。受け取った人は掲載されている商品であれば自由に選択できます。価格帯は3,000円から10万円以上まで幅広くあり、最近では紙の冊子に加え、Webカタログとして提供されるケースも増えています。
※カタログギフトについてより詳細な内容はこちらの記事でも紹介しています。ご興味のある方はぜひご覧ください。
法人向けサービスの主な特徴
では、個人向けと何が違うのでしょうか。商品ラインナップ自体には大きな差はありませんが、サービス面に法人特有の特徴があります。
大量発注に対応
数十冊から数千冊までの大口注文が可能。一括配送はもちろん、拠点ごとの個別配送にも柔軟に対応できます。全国に支社がある企業では、Excelで提出した配送リストをもとに宛名印字や個別配送まで代行してもらえるのが一般的です。また、贈った後に申込状況を確認できるサービスもあり、福利厚生で活用する際の利用率把握にも役立ちます。
カスタマイズ対応
カタログの表紙に企業ロゴを印刷したり、オリジナルメッセージを挿入したり、のしの文言やメッセージカードを作成するなど、柔軟なカスタマイズが可能です。
専任担当者によるサポート
法人向けでは、専任の担当者が付いて、商品選びから納品まで一貫したサポートを受けられるケースが多くあります。用途や予算に応じた最適なプラン提案はもちろん、納期調整や請求書払いにも対応可能です。
そもそも「法人向けギフト」とは？
法人向けギフトとは、企業が取引先や顧客、従業員、株主などに対して、感謝やお祝いの気持ちを込めて贈る贈答品のことです。単なるプレゼントではなく、信頼関係の構築やブランドイメージ向上といった戦略的役割を担います。
▼法人ギフトが活用される代表的なシーン
年末年始や夏のご挨拶（お歳暮・お中元）
キャンペーンやアンケートの景品
従業員への誕生日祝い・社内表彰
株主優待や記念品 など
こうした場面で、法人向けカタログギフトは大量注文への対応力やカスタマイズ性、専任サポート体制など、個人向けよりも柔軟に対応できる点が強みといえるでしょう。
※法人向けギフトのより詳細な内容はこちらの記事でも紹介しています。ご興味のある方はぜひご覧ください。
法人向けギフトにカタログギフトが選ばれる3つの理由
次に、なぜ法人向けギフトとして「カタログギフト」が今注目されているのか。その理由は大きく3つあります。
▼カタログギフトが今、注目されている理由
- 受け取り手の多様な好みに対応できる
- 在庫管理や配送の手間を削減できる
- 予算に応じた柔軟な価格設定が可能
順に説明していきましょう。
受け取り手の多様な好みに対応できる
法人ギフトの最大の課題は、受け取る人の年齢や性別、趣味・嗜好が幅広いことです。20代の若手社員から60代のベテラン社員まで、誰もが等しく喜ぶ「一つの商品」を選ぶのは困難を極めます。
一方で、こうした多様性に応えられるのがカタログギフトの強みです。株式会社rentryが実施した調査（n=220）によると、「もらったカタログギフトで気に入ったポイント」として最も多く票を集めたのは「幅広いラインナップ・ジャンルがあるから」でした。さらに次点として「選ぶこと自体が楽しいから」という回答が続いています。
この結果からも、カタログギフトは単なる贈り物ではなく、「多様な好みに対応できる」「選ぶ楽しさを提供できる」という法人ギフトに最適な特長を備えていることが分かります。
このことからも分かるように、「選べる」という単一ギフトにはない特長こそが、カタログギフト最大の魅力です。そしてこの価値は法人ギフトにおいても同様に発揮されるでしょう。
近年、企業に所属する方々の家族構成やライフスタイルはますます多様化しています。小さなお子様がいる家庭であればおもちゃや育児用品、単身者であれば高級グルメや体験ギフトなど、最適なギフトは人それぞれです。その点、カタログギフトなら、グルメ、雑貨、体験型ギフトなど幅広いジャンルを網羅し、受け取り手自身が好みに合わせて自由に選べるため、誰にとっても満足度の高いギフト体験を提供できます。
在庫管理や配送の手間を削減
従来の物のギフトの場合、贈る側が在庫管理や配送手配をする必要があり、多くの労力が必要でした。
カタログギフトを導入すれば、これらの手間を大幅に軽減できます。カタログ自体はコンパクトで保管しやすく、必要なときに必要な分だけ配布可能。さらに、在庫切れや品質管理に関してはカタログギフト会社側の対応になるケースが多く、心配も不要です。
申し込み後の商品はカタログギフト会社から直接配送されるため、企業側で個別の配送手配を行う必要がなく、担当者の業務負担を大きく削減できます。
予算に応じた柔軟な価格設定
法人向けカタログギフトは3,000円程度から高いものであれば10万円以上のものまで、幅広い価格帯で展開されています。この価格の柔軟性は、個人向けにはないメリットでしょう。
そして、最近では、商品の値段と掲載商品を絞ったジャンル特化型のカタログギフトも増えています。
▼ジャンル特化型のカタログギフト（一例）
育児グッズを中心とした3000円のカタログギフト
お肉・お酒・スイーツなどのグルメに特化した10万円のカタログギフト
その中で、例えば、社内イベントの参加賞には3,000円のカタログギフト、永年勤続10年には10万円のカタログギフトというようにして、限られた予算内でも、受け取る人に満足感を提供できます。
デジタルカタログギフトと冊子形式のカタログギフト比較
法人向けカタログギフトには、デジタル形式と冊子形式の2種類があります。それぞれに特徴があり、用途や状況に応じて使い分けることが重要です。
ここでは、両者の違いを一覧表で比較し、どのような場面でどちらを選ぶべきかを解説します。
比較項目 | デジタルカタログギフト | 冊子形式のカタログギフト |
|---|---|---|
配送方法 | URL・二次元コード・メールで配布 | 冊子を郵送または手渡し |
納期 | 即日〜数日 | 数週間程度 |
在庫管理 | 不要（データ管理のみ） | 必要（冊子の保管が必要） |
配送コスト | なし（通信費のみ） | あり（郵送費が発生） |
受け取りやすさ | スマートフォンで即座に受け取り可能 | 郵送先住所が必要 |
カスタマイズ性 | 高い（商品の組み合わせ自由） | 中程度（表紙のデザインなど） |
特別感 | 中程度 | 高い（手に取れる実物感） |
適した用途 | リモート配布、大量配布、即時配布 | 対面贈呈、フォーマルな贈答 |
デジタルカタログギフトが適しているケース
デジタルカタログギフトは、住所を知らない相手にもメールだけで簡単に送れるため、リモートワーク環境の従業員配布に向いています。また、数千人単位の大規模キャンペーンにも対応でき、アンケート回答直後など「すぐに渡したい」場面でも即時配布が可能です。
さらに、郵送費がかからないため大量配布でもコストを抑えられ、商品構成のカスタマイズも柔軟に行えます。
このように、スピード・規模・柔軟性を重視する施策に特に適した手段です。
冊子形式のカタログギフトが適しているケース
冊子形式のカタログギフトは、直接手渡して贈るようなシーンに向いています。
例えば永年勤続表彰や退職祝いなど、対面で感謝を伝える場面では、冊子の重みが“贈る行為そのもの”を際立たせます。また、取引先への周年祝い・お中元など、格式やフォーマルさを求められる贈答にも最適です。
さらに、スマートフォンの操作に慣れていない高齢層などにも配りやすく、冊子を手に取る体験そのものが特別感を演出します。
両方を組み合わせる選択肢も
最近では、デジタルと冊子形式の両方を組み合わせて活用する企業も増えています。
例えばカード形式のデジタルギフトなら、対面で手渡す“贈る体験”を大切にしながら、受け取る人はスマートフォンで商品を選ぶというデジタルならではの利便性も得られます。
用途や受け取る人の特性に合わせて、最も伝わる形式を選ぶことが大切です。
なお、giftee for Businessでは法人向け体験型のカタログギフトを幅広く取り扱っています。一括手配やデジタルでの即時配布をご検討中の方は、こちらから商品ラインナップや導入詳細をご覧ください。
法人向けカタログギフトの代表的な活用シーン
次に、具体的にどういったシーンで法人向けカタログギフトの活用は最適なのか？その活用例を社内向け・社外向けに分けてご説明しましょう。
▼社内向けの活用シーン
永年勤続祝い
退職・産休祝い
周年祝い
▼社外向けの活用シーン
周年記念・創立記念
販促キャンペーン・ノベルティ
社内向けギフトの活用シーン
社内向けのギフトは、いわゆる福利厚生として、従業員のモチベーション向上や企業への帰属意識を高める重要な施策です。適切なタイミングで質の高いギフトを贈ることで、従業員満足度の向上にもつながります。
永年勤続表彰
永年勤続表彰は、長年会社に貢献してきた従業員への感謝を示す重要な機会です。勤続年数に応じて段階的に金額を設定することが一般的で、永年勤続表彰制度に関する調査（産労総合研究所調べ）によると 賞品の場合5年で16,000円、10年で36,000円、15年で37,000円......といった相場となっています。
上述のように、近年のカタログギフトは高価格帯の商品や体験型ギフトを多く掲載しており、永年勤続者にふさわしい選択肢も豊富にそろっています。そのため、本人の希望に寄り添いながらも、節目にふさわしい価値あるギフトを贈ることができるでしょう。
参照：永年勤続表彰制度に関する調査｜産労総合研究所
※永年勤続表彰についてより詳細な内容はこちらの記事でも紹介しています。ご興味のある方はぜひご覧ください。
退職・産休など社員向け
出産祝いや退職祝いは、従業員の人生の節目を祝う大切なギフトです。特に退職祝いについては、近年注目される「アルムナイ採用（※）」の観点からも重要性が高まっています。退職後も会社に好感を持ち続けてもらうことで、将来的な再雇用の可能性や、消費者としての関係維持など、企業にとって長期的なメリットにつながるからです。
ただし、こうした祝いに関しては「何を贈っても良い」というわけではありません。中には贈ってはいけない品物もあり、マナーや配慮が求められます。また、退職や産休は急に決まることも多く、ギフトを選ぶ時間が限られるケースもあります。
その点、カタログギフトなら贈られた方が自分の好みに合わせて自由に選べるため安心です。贈り主にとっても、マナー違反の心配がなく、急なシーンにも柔軟に対応できる便利な選択肢といえるでしょう。
※アルムナイ採用：退職した元社員を再び採用する制度
※出産祝い・退職祝いについてより詳細な内容はこちらの記事でも紹介しています。ご興味のある方はぜひご覧ください。
周年祝い
周年祝いは、企業や団体が創業・設立の節目を祝い、これまでの歩みを振り返ると同時に、未来への新たな方針を示す重要な機会です。企業のメッセージを的確に伝えることができれば、従業員エンゲージメントの向上や消費者や投資家からの評価向上など、幅広いメリットが期待できます。
一方で、施策が他社と似通ってしまい、「本当に従業員に周年の意義やメッセージが伝わっているのか」という疑問の声が上がることもあります。
そこで有効なのが、カタログギフトの活用です。周年イベントの景品や記念品として導入すれば、「選べる楽しさ」を従業員に提供でき、より記憶に残る体験を演出できます。例えば、運動会や忘年会、営業成績表彰といったイベントで、参加賞なら3,000円程度、優勝賞品なら10,000円〜20,000円と段階的に設定すると良いでしょう。
コンパクトなカードタイプのカタログギフトなら、イベント会場での配布も簡単です。また、デジタルギフトならメールで送付できるため、リモートワークの従業員にも公平に配布できます。
※周年祝いについてより詳細な内容はこちらの記事でも紹介しています。ご興味のある方はぜひご覧ください。
社外向けギフトの活用シーン
取引先や顧客への贈り物は、ビジネス関係を良好に保つ重要なコミュニケーションツールです。相手に失礼のないよう、適切な金額と内容のカタログギフトを選ぶことが大切です。
周年記念・創立記念
「10周年」や「20周年」など、取引先の節目を祝うことは、日頃の感謝を伝え、より良好な関係を築くうえで欠かせません。とはいえ「贈るタイミングやマナーに自信がない」という声も少なくありません。
その点、カタログギフトならマナー違反になる心配がほとんどなく、さらに贈られた側に「自由に選べる楽しさ」を提供できるため、新鮮な印象を与えられます。
さらに特別感を演出するために、カタログの表紙に企業ロゴを印刷したり、社長からのメッセージカードを同封したりといったカスタマイズを施す企業も増えています。
※取引先の周年祝いについてより詳細な内容はこちらの記事でも紹介しています。ご興味のある方はぜひご覧ください。
販促キャンペーン・ノベルティ
新規顧客獲得や既存顧客の維持を目的とした販促キャンペーンでも、カタログギフトは効果的です。アンケート回答者への謝礼や、購入特典として1,000円〜5,000円程度のカタログギフトが活用されています。
最近では、二次元コードやURLで商品を選べるデジタルカタログギフトも人気です。印刷コストがかからず、在庫リスクもないため、大規模なキャンペーンにも対応しやすくなっています。
※販促キャンペーンについてより詳細な内容はこちらの記事でも紹介しています。ご興味のある方はぜひご覧ください。
カタログギフトを法人で手配するなら
法人向けカタログギフト導入の流れ
法人向けカタログギフトをスムーズに導入するためには、事前に目的や配付方法を整理し、余裕を持って準備を進めることが大切です。ここでは、一般的な導入の流れを4つのステップで紹介します。
① 利用目的・配付対象・予算を決める
まずは誰に・どのような目的で贈るのかを明確にしましょう。
例えば、永年勤続表彰や退職祝いなどの従業員向けなのか、取引先への贈答なのか、販促キャンペーンで活用するのかによって、適したカタログギフトの形式や価格帯は異なります。また、配付人数や予算をあらかじめ整理しておくことで、その後のサービス選びもスムーズになります。
② サービス・商品を比較して選ぶ
目的が決まったら、各サービスを比較して自社に合ったものを選びます。
商品ラインナップやデジタル・冊子への対応、カスタマイズの可否、納期、請求書払いへの対応など、重視したいポイントは企業によって異なります。複数のサービスを比較しながら、自社の用途に合ったものを選びましょう。
③ 必要に応じてカスタマイズ・発注する
企業ロゴの掲載やメッセージカード、のしなどを追加したい場合は、このタイミングで内容を決定します。
カスタマイズを行う場合は、通常よりも制作期間が長くなることがあるため、イベントや配付日に間に合うよう、余裕を持って発注することが大切です。
④ 納品後、対象者へ配付する
納品後は、用途に合わせた方法で対象者へ配付します。
デジタルカタログギフトであればメールやURL、二次元コードなどで手軽に配付でき、冊子形式であれば手渡しや郵送など、より特別感を演出できます。配付方法も含めて、自社の目的や受け取る方に合った形式を選ぶとよいでしょう。
法人向けカタログギフトの選び方｜4つのチェックポイント
法人向けカタログギフトを選ぶ際は、自社の目的や運用体制に合ったサービスを見極めることが成功の鍵となります。ここでは、導入時に必ず確認しておきたい4つのチェックポイントを解説します。
商品ラインナップの充実度を確認
カタログギフトを選ぶ際、最も重要なのは掲載商品の質と量です。価格帯によって掲載点数は異なりますが、できるだけ多様なジャンルの商品が掲載されているカタログを選ぶことで、受け取り手の満足度が高まります。
グルメ、雑貨、ファッション、体験型ギフトなど、幅広いカテゴリーが網羅されているか確認しましょう。また、有名ブランドや話題の商品が含まれているかも重要なポイントです。
最近では、SDGs関連商品や地域特産品など、社会貢献につながる商品を集めたカタログも登場しています。 事前にデジタルカタログで内容を確認できるサービスも多いため、実際の掲載商品をチェックしてから決定することをおすすめします。
デジタル対応とカスタマイズシステムの確認
企業のオリジナリティを出したい場合は、まずカスタマイズ対応の可否を確認しましょう。表紙への企業ロゴ印刷やオリジナルメッセージの挿入、特定商品の追加など、どこまで対応できるかは提供会社によって異なります。カスタマイズには追加費用がかかるケースが多いものの、ブランディングや特別感を演出する効果は大きいといえます。最小ロット数や納期への影響も含め、事前に確認しておくことが重要です。
また、近年はオリジナルカタログギフト作成システムを提供する会社も増えています。自社商品や提携ブランドの商品を組み合わせて独自のカタログを編纂できたり、チケット制など柔軟な価格設定に対応できる仕組みを選ぶことで、より戦略的なギフト施策を展開することが可能です。
納期と配送オプション
必要な時期に確実に届けられるか、納期の確認は必須です。通常は注文から約1週間で納品されますが、大量注文やカスタマイズを伴う場合は2週間以上かかることもあります。必要な時期に確実に届けられるか、余裕を持ったスケジュール管理が欠かせません。
配送オプションの確認も重要です。一括納品だけでなく、複数拠点への個別配送に対応しているかをチェックしましょう。配送先リストをExcelで提出できるか、宛名印字の可否、配送状況を追跡できるサービスの有無なども確認ポイントです。
さらに、最新のカタログギフトを選ぶ際はデジタル対応度も欠かせません。もし仮にオンラインイベントでカタログギフトを配布したいのであれば、完全デジタルなものであれば、配送コストも不要で、リモート勤務の従業員や全国の拠点にも公平にギフトを届けられます。その点も考慮しておくと良いでしょう。
アフターフォロー体制
カタログギフトを贈った後のサポート体制も重要です。申込期限の管理、期限切れ前の催促、申込状況の報告など、どのようなフォローが受けられるか確認しましょう。 また、カタログやハガキを紛失した場合の再発行対応、商品に関する問い合わせ窓口の充実度も大切です。
giftee for Businessでは法人向け体験型のカタログギフトを幅広く取り扱っています。実際に購入できる商品ラインナップや導入詳細をご覧になりたい方は、こちらから。
よくある質問（FAQ）
法人向けカタログギフトに関して、よくいただく質問とその回答をまとめました。
Q. 納期はどのくらいかかりますか？
納期は、カタログギフトの形式とカスタマイズの有無によって異なります。
一般的な納期
- デジタルカタログギフト（標準品）：サービスによって異なりますが、giftee for Businessでは1〜2営業日で納品
- デジタルカタログギフト（カスタマイズあり）：サービスによって異なりますが、giftee for Businessでは1〜2週間いただいております
- モノのカタログギフト（標準品）：サービスによって異なりますが、注文から約1週間程度が一般的
- モノのカタログギフト（カスタマイズあり）：サービスによって異なりますが、注文から数週間程度が一般的
特に、永年勤続表彰や周年記念など、日程が決まっている場合は、最低でも1か月前には発注することをおすすめします。
Q. カタログの表紙に企業ロゴを入れることはできますか？
はい、多くの法人向けカタログギフトサービスで、表紙への企業ロゴ印刷やオリジナルメッセージの挿入が可能です。
カスタマイズの例
- カタログ表紙への企業ロゴ印刷
- オリジナルメッセージカードの同封
- のしの文言カスタマイズ
- 特定商品の追加・削除
ただし、カスタマイズには追加費用がかかるケースが多く、また最低発注数が設定されていることもあります。事前にサービス提供会社に確認しましょう。
Q. 請求書払いは可能ですか？
はい、多くの法人向けカタログギフトサービスで請求書払い（掛け取引）が可能です。
一般的な支払い方法
請求書払い（月末締め翌月末払い）：法人向けサービスで最も一般的
銀行振込：前払いまたは後払い
クレジットカード払い：即時決済
法人向けサービスでは、月末締め翌月末払いの掛け取引に対応しているケースが多く、経理処理もスムーズです。ただし、初回取引の場合は、前払いや銀行振込を求められることもあります。
支払い条件については、サービス提供会社との契約時に確認しましょう。
Q. 最低注文数はありますか？
最低注文数はサービスによって異なります。1冊から注文できるサービスもあれば、法人向けプランでは最低注文数が設定されている場合もあります。特にオリジナルデザインの表紙やカスタマイズを希望する場合は、一定以上の注文数が条件となるケースもあるため、事前に確認しておくと安心です。
Q. デジタルカタログギフトと冊子形式は併用できますか？
サービスによっては、デジタルカタログギフトと冊子形式を用途に応じて使い分けることが可能です。例えば、取引先には冊子形式、全国の従業員にはデジタル形式で配付するなど、配付対象やシーンに合わせて柔軟に活用できます。対応可否はサービスごとに異なるため、導入前に確認しておきましょう。
Q. オリジナルの商品や自社商品を掲載したカタログギフトは作れますか？
サービスによっては、自社商品や特定ブランドの商品だけを掲載したオリジナルカタログギフトを作成できる場合があります。企業ロゴやオリジナルデザインを取り入れられるサービスもあり、周年記念や販促キャンペーンなど、自社らしさを演出したいシーンで活用されています。対応範囲や最低注文数はサービスごとに異なるため、事前に相談するとよいでしょう。
Q. カタログギフトに申込期限はありますか？
ほとんどのカタログギフトには申込期限が設定されています。期限内に申し込みが行われなかった場合、商品を受け取れなくなることがあるため、配付時にはあわせて案内しておくことが大切です。申込期限はサービスによって異なるため、事前に確認しておきましょう。
まとめ｜この記事で伝えたかったこと
法人向けカタログギフトは、従業員への福利厚生から取引先への贈答まで、幅広いビジネスシーンで活用できる便利なギフトソリューションです。受け取り手が自分の好きな商品を選べるため、年齢や性別、趣味嗜好を問わず高い満足度を提供できます。
カタログギフトを上手に法人ギフトとして活用することで、贈る側も受け取る側も満足できる、スマートな法人ギフト体験を設計可能です。
さらに、デジタル化の進展により、オリジナルカタログギフトの編纂やチケット制による柔軟な価格設定、URLや二次元コードでの即時配布など、新しいギフトソリューションも登場しています。これらの最新トレンドを活用することで、より効率的で満足度の高い法人ギフト運用が可能になります。企業のニーズや受け取り手の特性に合わせて、従来型とデジタル型を使い分けることで、最適な法人ギフト戦略を構築できるでしょう。
