イベント特典の種類・予算・配布方法を徹底解説！満足度とROIを高める選び方と成功事例
BtoBセミナーや展示会では、「どう参加者を集めるか」や「参加後の関係構築をどう図るか」に悩む企業が少なくありません。
こうした課題に効果的なのが参加特典の活用です。特典をうまく設計すれば、参加率の向上はもちろん、イベント後のフォローや商談化にもつながりやすくなります。
本記事では、特典の効果や種類ごとの特徴を整理し、選び方や注意点をわかりやすくまとめました。加えて、企画の参考になる成功事例も紹介します。
自社イベントで特典をどのように活かすべきか、検討時のヒントとしてぜひご活用ください。
デジタルギフトで法人のギフト選びをもっと手軽に
・インセンティブとしてどの種類のギフトを選べば、満足度が高いのかわからない ・選択肢の一つとしてデジタルギフトも検討したい
などのお困りごとがありましたら、ぜひ「デジタルギフト簡単ガイド」をお読みください。
本資料では、デジタルギフトの基本から具体的な活用例、導入メリットまでを詳しく解説しています。無料でダウンロードできますので、ぜひご活用ください。
イベント参加特典を用意することで得られる効果
イベント参加特典とは、セミナーや展示会の来場者に渡すギフトやインセンティブのことです。
適切に活用すれば、次の3つの大きな効果が期待できます。
1. 参加率の向上
忙しいビジネスパーソンがイベントに参加するには、明確な参加理由が必要です。
魅力的な特典は、迷っている見込み客の背中を押し、参加率を高めるきっかけになります。
特に競合イベントが同時期に開催されている場合は、特典の有無や内容が参加先を選ぶ際の判断材料になります。
中でも、価値を実感しやすいデジタルギフトやカタログギフトは、参加を決める最後のひと押しとしても効果的です。
2. 参加者満足度の向上
イベント体験そのものの満足度を高められる点も、特典の大きな役割です。
忙しいなか時間を割いて参加したイベントでギフトを受け取れると、「来てよかった」と感じてもらいやすくなります。
満足度の高い参加者は、アンケートへの協力や周囲への紹介などポジティブな行動につながりやすい傾向があるため、口コミ経由の新規参加が増えることも期待できます。
特典は単なるおまけではなく、イベントそのものの価値を底上げする投資ともいえるでしょう。
3. イベント後のエンゲージメント維持
参加特典は、イベント終了後の接点づくりにも役立ちます。
ホワイトペーパーや限定資料といった情報コンテンツは、資料請求など次のアクションにつながる特典です。
また、無料トライアルや個別相談のような体験型特典は、相談申し込みへ進んでもらうきっかけとして有効です。
さらに、デジタルギフトを後日配布すれば、メールでの案内と組み合わせやすく、イベント後のコミュニケーションを維持しやすくなります。
こうした流れを整えることで、商談化率の向上やナーチャリング強化にもつながるでしょう。
イベント参加特典は、参加率・満足度・フォローアップの3つを高める戦略的な施策です。
目的に合わせて特典を設計することで、イベント全体の成果やROIの向上に直結します。
【種類別】イベント参加特典の選択肢と特徴
イベント参加特典には、大きく4つのタイプがあり、それぞれ特徴やメリット・デメリットが異なります。
イベントの規模・目的・予算・ターゲット層を踏まえて、最適な特典を選びましょう。
特典の種類と特徴まとめ
特典種類 | 主なギフト例 | 配布の手軽さ | 適したイベント規模 |
|---|---|---|---|
物理的ギフト | ノベルティ、カタログギフト | △ | 小〜中規模 |
デジタルギフト | Amazonギフトカード、QUOカードPay | ◎ | 全規模 |
情報コンテンツ | ホワイトペーパー、業界レポート | ◎ | 全規模 |
体験型特典 | 無料トライアル、個別相談 | △ | 小規模 |
物理的なギフト（ノベルティグッズ・カタログギフト）
ボールペンやノートなどの定番ノベルティからカタログギフトまで、手に取れるタイプの特典です。
メリット
実物のため、参加者の満足感につながりやすい
カタログギフトは、受け取る側が好みの商品を選べる
ロゴ入りノベルティは日常的に使われやすく、ブランド認知にも寄与
「もらった感」が強く、イベント参加の価値を実感してもらいやすい
デメリット
在庫管理や配送コストが発生する
当日手渡しの場合、荷物が増えてしまう
遠方参加者には負担になることも
不人気アイテムは廃棄リスクがある
保管スペースの確保が必要
デジタルギフト（電子マネー・ギフトカード・ポイント）
AmazonギフトカードやQUOカードPayなど、オンラインで受け取れるデジタル形式の特典です。
メリット
メールや二次元コードで簡単に配布できる
在庫・配送の手間やコストが不要
荷物にならず、好きなタイミングで利用できる
フォローアップメールと組み合わせやすい
金額設定の自由度が高く、予算調整しやすい
配布・利用状況をデータで管理できる
デメリット
物理ギフトに比べて特別感が出にくい
デジタル操作が苦手な参加者には受け取りが難しい場合がある
税務上の取り扱いから、導入対象外としている企業もある
メールの場合、迷惑メールに入る可能性
手に残るアイテムほどの「わかりやすい喜び」が弱い
情報コンテンツ（ホワイトペーパー・限定資料・録画動画）
業界レポートや限定資料、イベント録画など、情報そのものを提供する特典です。
メリット
ターゲット層にとって実用性が高い
課題解決に役立ち、企業の専門性をアピールできる
初回制作以外のコストがほぼ不要
ナーチャリングコンテンツとして長く活用できる
デジタル提供で、すぐ配布できる
デメリット
内容が弱いと価値を感じてもらえない
既出情報だと特典としての魅力が薄い
質の高いコンテンツ制作に一定の工数が必要
「何かもらった感」が弱い
情報が古くなるリスクがある
体験型特典（個別相談・無料トライアル）
無料トライアルや専門家の個別相談など、体験を通じて価値を実感してもらう特典です。
メリット
商談化や成約につながりやすい
サービスの価値を直接体験してもらえる
個別相談でニーズに合わせた提案ができる
深いニーズ把握が可能で、営業活動に活かしやすい
他社との差別化につながる
デメリット
実施側の工数が大きい
マンツーマン対応が必要で、大規模イベントでは負荷が高い
参加者側も時間確保が必要で、利用率が下がる可能性
利用率が低いと費用対効果が見えにくい
提供枠の制限があり、公平性の担保が課題になることも
これら4つは単独でも利用できますが、組み合わせるとイベント効果が大きく向上します。
例）ハイブリッド構成
当日：限定資料を配布（情報コンテンツ）
後日：フォローアップメールでデジタルギフトを配布
参加率・満足度・フォローアップ効果をバランスよく高められます。
イベント参加特典の予算相場と設定方法
イベント参加特典の予算は、参加率や満足度、イベント後のフォローにも影響する重要な要素です。適切に設計すれば、無理のないコストで魅力的な特典を提供できます。
イベント規模別の予算目安
参加特典にかけられる費用は、イベント規模によって大きく変わります。一般的な目安は次のとおりです。
小規模イベント（〜50名）：1,000〜3,000円/人
一人ひとりとの関係構築を重視するケースが多いため、価格帯が高めの特典が選ばれる傾向があります。
カタログギフト、質の高い資料、個別相談などの「体験型特典」は満足度が高く、商談化にもつながりやすい点が特徴です。
中規模イベント（50〜200名）：500〜2,000円/人
この規模では「コストと効果のバランス」が重要です。
デジタルギフトや実用性の高いノベルティが選ばれやすく、配布のしやすさや管理負担の軽さも重視されます。
人数が増えるため、品質を保ちながらコストを抑える工夫が求められます。
大規模イベント（200名以上）：300〜1,000円/人
総額が大きくなるため、単価は抑えめに設定されるケースが一般的です。
デジタルギフトや軽量ノベルティが中心となり、二次元コード配布やメール配信など「確実に届けられる仕組みづくり」が重要です。
特典そのものの豪華さよりも、運用効率の良さが成果を左右します。
予算設定の考え方とコスト削減のポイント
予算設定では、特典の単価だけでなく、配布方法や管理にかかるコストも含めて考える必要があります。一般的には、イベント予算の5〜15％を特典費として確保する企業が多いものの、目的によって適切な配分は変わります。
たとえばリード獲得を重視するイベントでは、参加を後押しするために特典費をやや高めに設定するケースが一般的です。
一方で既存顧客向けイベントでは、特典よりもコンテンツ強化に予算を振り分けることが多く、単価も抑えめになります。
コストを抑えたい場合には、在庫や配送が不要なデジタルギフトの活用が有効です。加えて、一度作れば複製コストがかからない情報コンテンツ（レポートやホワイトペーパーなど）を特典化する方法もあります。
物理ギフトを採用する場合は、複数イベントで使い回せる汎用ノベルティをまとめて発注すると、単価を抑えられるためおすすめです。
また、早期申し込み者だけに高単価特典を提供する段階設計を取り入れれば、参加促進とコスト管理を両立できるでしょう。
大切なのは費用対効果
高額な特典でも価値を感じてもらえなければ効果は限定的となり、安価でもターゲットに合っていれば十分評価されます。
誰に、何のために特典を提供するのかを明確にし、目的に合った特典を選ぶことが、限られた予算で成果を最大化するためのポイントです。
効果的な参加特典の選び方とポイント
イベント参加特典の効果を最大化するには、目的・ターゲット・配布タイミングの3つをそろえて考えることが欠かせません。
イベントで達成したいことを明確にしたうえで、参加者にとって価値の感じられる特典を選ぶことがポイントです。
イベント目的に合わせた特典設計
イベントの目的によって、適した特典のタイプは異なります。まずは「このイベントで何を達成したいのか」を整理したうえで選びましょう。
リード獲得を重視する場合
新規見込み客の獲得が目的であれば、申し込みを後押ししやすい特典が効果的です。デジタルギフトは参加のハードルを下げられ、体験型の無料トライアルや個別相談は商談化を促しやすい特徴があります。
また、業界レポートやホワイトペーパーなどの情報コンテンツは、課題解決に寄与しつつ自社の専門性を伝えられる点が強みです。
特典を通じて興味度合いやニーズを把握し、イベント後のナーチャリングへ自然につなげる流れをつくることが大切です。
ブランド認知を重視する場合
認知向上を目的とするイベントでは、ロゴ入りノベルティが有効です。ボールペン・ノート・エコバッグなど日常的に使うアイテムであれば、ふとした瞬間にブランドを思い出してもらえる機会が増えます。
ただし、品質が低いノベルティは逆効果です。ターゲットが「使いたい」と感じるデザイン性・実用性を備えたものを選びましょう。
既存顧客との関係強化を重視する場合
既存顧客向けイベントでは、感謝や特別感が伝わる特典が適しています。満足度の高いカタログギフトは、継続利用やアップセルにつながりやすい代表的な選択肢です。
さらに、限定資料・先行情報の提供、特別企画への招待なども関係強化に有効です。既存顧客は自社との接点が多いため、より価値の高い特典が響きやすいでしょう。
ターゲット層に響く特典の選定基準
効果的な特典を選ぶには、ターゲットの属性やニーズを正しく把握することが欠かせません。
たとえば、BtoBのマーケティング担当者が中心なら、実務に直結する資料やツールの無料トライアルは高く評価されるでしょう。
忙しいビジネスパーソンであれば、荷物にならないデジタルギフトなど、手軽に受け取れる特典が喜ばれます。
役職によっても好まれる特典は異なります。
経営層・決裁者層：高品質なカタログギフトや個別相談など
若手担当者層：デジタルギフトや実用的な情報コンテンツ
業界ごとにもニーズは変わるため、日常の課題を把握し、それを補える特典を選ぶことが重要です。
配布タイミングの最適化
同じ特典であっても、「いつ配布するか」によって期待できる成果に差が生まれます。
事前配布（参加促進）
申し込み時に特典を提供する方法で、申し込み率の向上が期待できます。「今申し込めば特典がもらえる」という明確なメリットは、検討段階の見込み客にとって大きな後押しとなるでしょう。
ただし、当日参加しなかった人にも特典が渡るおそれがあるため、申し込み者限定の情報コンテンツにする、もしくは参加確定者にのみデジタルギフトを送るなどの工夫が必要です。
当日配布（満足度向上）
当日手渡しする方法は、参加者の体験価値を高めるうえで効果的です。受付時や終了時に渡すことで、「参加してよかった」という満足感につながります。
物理ギフトを配る場合は、持ち帰りの負担が少ないアイテムを選ぶのがポイントです。デジタルギフトなら、当日その場で受け取れる二次元コード形式が便利です。
事後配布（フォローアップ）
イベント後に特典を配布する事後配布は、自然なフォローアップにつながる方法です。「参加のお礼」とあわせて届けることで、追加アクションを促しやすくなります。
デジタルギフトや情報コンテンツはメールで簡単に送れる上、アンケート回答とセットにすることで、フィードバック収集にも役立ちます。
配布タイミングは組み合わせも可能
配布タイミングは「どれか1つ」に絞る必要はありません。
事前：参加促進
当日：満足度向上
事後：フォローアップ強化
このように段階的に設計することで、イベント全体の成果を最大化できます。目的・規模・予算に合わせて、適切なタイミングを組み合わせて設計しましょう。
参加特典の配布方法
イベント参加特典を効果的に活用するには、配布方法の選び方と、スムーズに運用できる仕組みづくりが重要です。
ここでは、代表的な3つの配布方法と、それぞれのメリット・デメリットをまとめて紹介します。
配布方法と向いているギフト
まずは代表的な3つの配布方法をご紹介します。
配布方法 | 主な特徴 | メリット | デメリット | 向いている特典 |
|---|---|---|---|---|
現地手渡し | 会場で直接配布 | ・確実に配布できる ・受付 or 終了時で運用しやすい | ・荷物になる場合がある ・混雑すると配布オペレーションが滞りやすい | 物理ノベルティ、軽量ノベルティ |
郵送配布 | イベント後に郵送 | ・参加者が荷物を気にしなくてよい ・フォロー施策と連動可能 | ・配送コスト・管理が必要 ・個人情報の取り扱いが必須 | カタログギフト、大きめノベルティ |
デジタル配布（メール・LINE・二次元コード） | 電子的に即時配布 | ・コストが低い ・大規模イベントでも効率的 ・効果測定がしやすい | ・ITに不慣れな参加者には不向き ・メール不達リスク | デジタルギフト、資料DL、クーポン |
現地手渡し
会場で直接手渡す方法は、最もシンプルで確実な配布手段です。
受付で渡す場合は来場者全員に漏れなく配布できる点が強みで、終了時に渡せば、最後まで参加した人へのインセンティブとして機能する利点があります。
ただし、物理的ギフトは荷物になりやすく、遠方からの参加者や複数イベントを回る参加者にとって負担となるケースもあります。軽量アイテムの採用や、後日配送との併用を検討するとよいでしょう。
郵送配布
イベント後に自宅やオフィスへ郵送する方法です。
カタログギフトや大きめのノベルティなど、持ち帰りが大変な特典に適しています。
当日は荷物を気にせず参加してもらえる点がメリットですが、配送コスト・住所管理・誤配送リスクなどの負担が発生します。個人情報の取り扱いにも十分な注意が必要です。
デジタル配布（メール・LINE・二次元コード）
近年最も主流となっている方法です。デジタルギフトやレポートを、メール配布や会場での二次元コード読み取りで渡します。
在庫管理や配送が不要なため大規模イベントでも運用しやすく、開封率や利用状況をデータで把握できる点も大きな強みです。
一方で、ITに不慣れな参加者には受け取りがわかりにくい場合があり、迷惑メールに振り分けられる可能性もあります。事前の案内やサポート体制の整備が求められます。
配布管理・運用を効率化するポイント
特典配布の運用をスムーズに進めるために、次のポイントを押さえておきましょう。
配布管理の一元化
イベント管理ツールやMAツールを活用すると、「誰に特典を渡したか」を一元管理できます。配布漏れを防ぎ、問い合わせ対応の負担も減らせるでしょう。
さらに、デジタルギフトの場合は専用サービスを使うことで発行・配布・利用状況まで自動化でき、大規模イベントでも安定して運用できます。
配布タイミングの自動化
「申し込み確定時」「イベント終了時」「アンケート回答時」など、特定のアクションをトリガーに自動配布できる仕組みを整えておくと便利です。手動作業が減り、抜け漏れの防止にもつながります。
物理ギフトは在庫管理を徹底
物理ギフトは、あらかじめ必要数量を確定しておくことが重要です。予備を用意する場合も、他イベントでも使い回せる汎用アイテムを選んでおくと、余った分を無駄にせず活用できます。
イベント参加特典に関する法的注意点
イベント参加特典を配布する際には、法的・税務的なルールも関係してきます。思わぬトラブルを避けるためにも、事前に次のポイントを押さえておきましょう。
景品表示法への配慮
一般的に、イベント参加特典は景品表示法における「懸賞の景品」ではなく、取引に付随する対価として扱われるケースが多く、景品額の上限規制の対象外となるのが通常です。
ただし、社会通念上「高額すぎる」と判断される特典や、特典がイベントの主目的であるかのように受け取られる場合は、景表法の規制対象となる可能性があります。
特に、無料イベントで参加者全員に高額な金券類を配る場合は、イベント内容とのバランスが適正かどうかを慎重に確認しましょう。判断が難しいときは、専門家へ相談すると安心です。
景表法の基本やリスクについては、以下の記事で詳しく解説しています。ぜひご参照ください。
個人情報保護の徹底
住所や連絡先を収集して特典を配布する場合は、次のような対応が必須となります。
利用目的の明示
アクセス制限を含む適切な管理体制の構築
目的外利用をする際の追加同意の取得
特に郵送で配布する場合は、住所情報を扱うことになるため、自社のプライバシーポリシーや個人情報保護法に沿った運用が欠かせません。
個人情報保護法についての詳細は、以下の関連記事で解説しています。あわせてご参照ください。
イベント参加特典にデジタルギフトを活用した成功事例
デジタルギフトを参加特典として活用した事例を見ると、どのように設計すれば効果が出るのかをより具体的にイメージできるでしょう。
本章では、展示場への来場促進施策で成果を上げた企業の取り組みを紹介し、その工夫ポイントを解説します。
展示場来場促進キャンペーンで活用した事例
企業/ブランド名 | セキスイハイム東北株式会社 |
|---|---|
目的 | ・展示場・分譲住宅への来場促進 ・アンケート回答率の向上 ・運用負荷とコストの削減 |
成果 | ・新規顧客の獲得を達成 ・運用コストと手間の大幅削減 ・来場者へのその場でのギフト配布を実現 |
セキスイハイム東北株式会社様では、2022年1月のお正月期間に、東北全エリアの展示場や分譲住宅への来場促進キャンペーンを実施しました。来場してアンケートに回答した方に、抽選でgiftee Boxを含むギフトを提供する企画です。
従来は、来場時にアンケートを依頼し、後日メールでギフトを送付するフローでしたが、giftee directを導入したことで、その場でギフトを配布できる方式へと変更しました。
この切り替えにより、
ギフト商品の管理
当選者への個別連絡
発送作業
の運用負荷が大幅に削減され、配送コストの最適化にもつながりました。
giftee Boxは、1,000種類以上の有名ブランドの中から好きなギフトを選べる点が大きな特徴です。カフェ、コンビニ、レジャー、オンラインコードなど選択肢が豊富で、来場者の多様なニーズに対応できました。
また、この仕組みを単発ではなく年間施策として継続し、時期に応じて「抽選」や「スタンプラリー」など企画内容を変えながら運用しています。その結果、長期的な成果向上につながりました。
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展示会でのWeb会員登録促進で活用した事例
企業/ブランド名 | 株式会社タンガロイ |
|---|---|
目的 | ・展示会でのリード獲得 ・Web会員登録の促進 ・在庫管理の煩雑さ解消 |
成果 | ・先着1,500名へのギフト配布を実現 ・在庫管理の手間を解消 ・来場者に新鮮な体験を提供 |
株式会社タンガロイ様では、2023年10月に名古屋で開催された「メカトロテックジャパン2023」にて、来場者にWeb会員登録を促す施策を実施しました。
まず、ブース来訪者には定規やクッキーなどの物理ノベルティを配布し、アンケート回答につなげることでリードを獲得しました。さらに、Web会員登録まで進んだ方にはgiftee Box（1,000円分）を提供する二段階の特典設計を採用しています。
会員登録が完了した来場者には、スタッフがタブレットに表示した二次元コードを提示し、来場者が自分のスマートフォンで読み取ることで受け取れるgiftee directを活用しました。この仕組みにより、特典配布の流れがスムーズになり、現場の運用負荷も大きく軽減されています。
従来は手帳やボールペンなどの現物ノベルティのみを配布しており、「在庫数のコントロールが難しい」という課題がありました。
デジタルギフトへ切り替えたことで在庫管理の手間がなくなり、先着1,500名への配布も無理なく運用できるようになったことが大きな改善点です。
さらに、約1,000種類の中から好みに合わせて選べるgiftee Boxは、年代や趣味が異なる来場者からも好評でした。
デジタルギフトを初めて受け取った方にとっても新鮮だったようで、記憶に残るポジティブな体験として受け止められています。
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モーターショー来場促進キャンペーンで活用した事例
企業/ブランド名 | 三菱自動車工業株式会社 |
|---|---|
目的 | ・モーターショー来場者へのSNSフォロー促進 ・会場でのデジタルギフト即時配布 ・運用工数と在庫管理の負担削減 |
成果 | ・会場でデジタルギフトを即時配布できる仕組みを構築 ・運用工数を大幅に削減 ・在庫管理の手間を解消 |
三菱自動車工業株式会社様では、東京オートサロンと大阪オートメッセでキャンペーンを実施しました。
来場者のうち、新規でX公式アカウントをフォローした方を対象に、抽選で500円分のデジタルギフトを配布する企画です。
会場では対象者をその場で判別し、すぐに特典を渡す必要があります。
しかし、従来のようにメールアドレスやSNSアカウントを取得して後日送付する方法だと、運用の手間が大きい点が課題でした。
そこでgiftee directを導入し、スタッフがタブレットに表示した二次元コードを来場者が自身のスマートフォンで読み取るだけで、その場でデジタルギフトを受け取れる仕組みに切り替えました。
この変更によって、配布フローが大幅にスムーズになり、現場の負担も軽減されています。
また、物理ノベルティでは在庫管理や保管スペースが課題になりますが、デジタルギフトならオンライン上でまとめて管理できます。
来場者数の予測が難しい大規模イベントでも在庫切れの心配がなく、運営負担の軽減にもつながりました。
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大規模商業施設での購買促進キャンペーンで活用した事例
企業/ブランド名 | 三井不動産商業マネジメント株式会社 |
|---|---|
目的 | ・全国15施設での来店促進・買い回り施策の実施 ・30・40代ファミリー層、20・30代シングル・カップル・DINKSの集客 ・購買意欲の向上とリピート来店の促進 |
成果 | ・わかりやすいUI/UXで問い合わせやクレームを最小限に抑制 ・運営工数の削減を実現 ・合計1,980名への特典配布を効率的に実施 |
三井不動産商業マネジメント株式会社様では、全国の「ららぽーと」と「ラゾーナ川崎プラザ」計15施設で、「夏休みは、遊んで、買って、運試し！」キャンペーンを実施しました。
対象店舗で3,000円（税込）以上購入した方には、シリアルコード付きの抽選補助券「Lドル」を配布します。LINEにログインしてコードを入力すると、貯めたLドルの枚数に応じて抽選に参加できる仕組みです。
Lドル1枚で500円分のデジタルギフト、2枚で館内のお買物券5,000円分、3〜4枚では家電などの豪華賞品に応募できるよう設計しました。1枚から気軽に参加できるコースを用意したことに加え、その場で当落が分かる即時抽選を取り入れた点が、参加意欲の向上につながりました。
また、LINE連携を活用したことで、新規会員登録の手間を省き、誰でも参加しやすい導線を整えています。
さらに、特典にデジタルギフトを採用したことで、在庫管理や配送作業が不要となり、全国15施設にわたる大規模キャンペーンでも効率的な運営を実現しました。
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社内ウォーキングイベントの賞品で活用した事例
企業/ブランド名 | 株式会社ニッスイ |
|---|---|
目的 | ・従業員の健康増進 ・社内コミュニケーションの活性化 ・イベント参加率の向上 |
成果 | ・約9割が「また参加したい」と回答 ・約7割が普段より歩数が増加 ・参加賞が参加意向に影響 |
株式会社ニッスイ様では、健康増進と社内コミュニケーションの活性化を目的に、2か月間のウォーキングイベントを実施しました。期間中の平均歩数に応じた賞やランキング上位者向けの賞に加えて参加賞も用意し、誰でも参加しやすい仕組みを整えています。
賞品にはgiftee Boxを採用し、達成歩数に応じて金額に差をつけることで、「もう少し頑張ろう」という前向きな気持ちを引き出しました。参加賞の存在は、普段あまり歩かない従業員にもチャレンジするきっかけとなり、ライト層の参加拡大にもつながっています。
イベント後のアンケートでは、約9割が「また参加したい」と回答し、約7割が「普段より歩数が増えた」と振り返っています。楽しみながら健康づくりに取り組めた施策だったことがうかがえます。
なかでも「参加賞が嬉しかった」という声が多く、デジタルギフトが参加意欲の向上に大きく貢献しました。
1,000種類以上から好きな商品を自由に選べるgiftee Boxの柔軟性が、多様なニーズに応えられた点も成功要因の一つです。
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オンラインイベントの参加促進で活用した事例
企業/ブランド名 | 株式会社mediba |
|---|---|
目的 | ・オンラインファミリーデーの参加者数確保 ・参加へのインセンティブ提供 ・配布の手間削減と参加者の利便性向上 |
成果 | ・2日間で100人を超える参加者を獲得 ・参加賞が参加へのフックとして機能 ・配布・運営の工数削減を実現 |
株式会社mediba様では、2年に1度実施している社員と家族向けイベント「ファミリーデー」を、2022年度はオンラインで開催しました。参加者数の確保に向け、参加賞として「えらべるギフト」を採用しています。
社内紹介動画の中に合言葉をちりばめ、視聴後にフォームへ入力すると、SlackのDMで参加賞が届く仕組みを構築しました。動画視聴の動機づけとなり、参加者からも好評だった施策です。
これまでのリアル開催では、「お土産がかさばる」や「重たい」などの声が寄せられていましたが、今回は配布から受け取りまでをデジタルで完結させたことで、この課題を解消できました。
参加賞は1人あたり1,000円分とし、家族全員が受け取れる設計にした点もポイントです。告知段階から期待の声が集まり、満足度の向上につながりました。さらに、現物手配や配送作業が不要になったことで、運営側の負担も大幅に減っています。
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まとめ｜適切な特典選びで効果的なイベント設計を実現しよう
イベント参加特典は、単なる「おまけ」ではありません。参加率の向上や満足度の向上、さらにはイベント後の関係維持にもつながる重要な投資です。適切に設計すれば、イベント全体の成果を大きく押し上げられます。
まずは、イベントの目的（リード獲得・ブランド認知・既存顧客との関係強化など）とターゲット層に合う特典を選びましょう。特典は「物理ギフト」「デジタルギフト」「情報コンテンツ」「体験型特典」の4タイプに分けて考えると、検討が進めやすくなります。
さらに、配布方法や管理のしやすさも欠かせない視点です。景品表示法や税務ルールに沿った運用を行いながら、スムーズに配布できる導線を整える必要があります。
イベントの目的と予算に適した特典を選び、配布方法まで含めて設計すれば、参加者満足度とイベントの投資対効果（ROI）を同時に高められるでしょう。
次回のイベント企画では、ここで整理したポイントをガイドラインとして活用してみてください。
