効果的な販売促進アイデア15選！事例や施策を成功させるポイントも紹介

販売促進は、売上を向上させるために欠かせない活動です。オンライン・オフラインそれぞれでできる販売促進は異なり、その方法は多岐に渡ります。

そのため、自社が販売促進を行う目的を明確にし、それに合わせた方法を選ぶことが重要です。

本記事では、販売促進のアイデアをオンライン・オフラインに分けて紹介します。販売促進の施策を成功させるポイントも解説していますので、販売促進にこれから取り組みたい方は、ぜひ最後までお読みください。

販売促進を実施する主な目的

販売促進は、商品やサービスを提供している企業であれば、どのような業界でも欠かせない活動です。しかし、その目的を明確にしないまま実施しても、効果が薄くなります。

販売促進を実施する最終目的は「売上の増加」ですが、その前段階の目的として以下のようなものが挙げられます。

• 新規顧客の獲得

• リピート促進

たとえば、立ち上げたばかりのブランドなどであれば、まずは顧客の確保が最優先となるため、「新規顧客の獲得」が目的となるでしょう。しかし、ある程度顧客がいるのであれば、リピーターを増やした方が効果的なケースも多くあります。

まず、自社が伸ばすべきなのはどちらなのかを、購買データなどを基に検討し、販売促進施策の目的を決めることが大切です。次章から具体的な販売促進のアイデアを紹介しますので、自社に適した販売促進はどれかを確認してみましょう。

【オンライン】販売促進アイデア9選

まず、オンラインで実施する、以下の販売促進アイデアを紹介します。

• SNSアカウントの運用

• Web広告の出稿

• GoogleビジネスプロフィールにおけるMEO対策

• メール・公式LINE配信

• 動画での商品・サービス解説

• レコメンドの実施

• インフルエンサーの起用

• ポイント制度の導入

• 販売促進キャンペーンの実施

では、順に詳しく解説します。

1.SNSアカウントの運用

▼対象となる顧客

• 新規顧客

SNSアカウントの運用は、無料ですぐに始められるため、取り入れやすい販売促進施策です。X・Instagram・TikTokなどのSNSを運用していきます。たとえば、おすすめ商品や新発売の商品を紹介したり、便利な使い方などを投稿したりするなどです。

SNSの活用は、認知度の向上に効果的です。投稿内容によっては拡散され、多くのユーザーに自社商品を知ってもらえます。

SNSは、プラットフォームによってメインとなるユーザー層が異なるため、自社のターゲットが利用していそうなものを選びましょう。

それぞれのプラットフォームの特徴は以下の通りです。

X

• 利用者の年代と性別：男女差があまりなく、10～50代まで幅広い

• 投稿の特徴：写真や動画も投稿できるものの、メインはテキスト

• 拡散力が高く、「フォロー＆リポストキャンペーン」などがさかんに実施されている

Instagram

• 利用者の年代と性別：10～40代の女性

• 投稿の特徴：テキストのみの投稿はできず、写真がメイン

• 拡散力はないものの、欲しいものを調べる際に使われたり、ライブ配信で商品の販売ができたりする

TikTok

• 利用者の年代と性別：10～20代の若年層

• 投稿の特徴：写真も投稿できるものの、ショート動画がメイン

• ダンスチャレンジやエフェクトチャレンジなど、ほかのSNSにはないようなキャンペーンが実施できる

自社に適したプラットフォームを選び、ブランドイメージを伝えられるような投稿を行いましょう。

２.Web広告の出稿

▼対象となる顧客

• 新規顧客

新規顧客を獲得したいのであれば、Web広告の出稿もおすすめです。ただし、Web広告には複数の種類があるため、自社の商品やサービス、ターゲット層に合わせて選ぶことが大切です。

▼主なWeb広告の種類

• リスティング広告：検索エンジンで特定のキーワードに基づいて表示されるテキスト形式の広告

• ディスプレイ広告（バナー広告）：Webサイトやアプリ上に画像・動画・テキスト形式で表示される視覚的な広告

• SNS広告：SNSプラットフォームで配信される広告

• ショッピング広告：Google検索で特定のキーワードに基づいて表示される、商品画像や価格情報を含む視覚的な広告

検索連動型であるリスティング広告やショッピング広告は、購買意欲の高いユーザーに対して効果的にアプローチできます。また、SNS広告は広告感をあまり感じさせずに宣伝することが可能です。ディスプレイ広告は視覚的な訴求力が高く、潜在層にもアプローチできます。

それぞれのWeb広告の特徴を捉え、購買意欲の高さや、顕在層・潜在層のどちらにアプローチしたいのかによって、適切な広告媒体を選びましょう。

３.GoogleビジネスプロフィールにおけるMEO対策

▼対象となる顧客

• 新規顧客

MEOとは、「Map Engine Optimization（マップエンジン最適化）」の略称です。Googleマップの検索結果で、自店舗が上位表示されるように最適化させる施策を指します。

MEO対策は、実店舗があるのであれば必ず実施した方がいい施策です。なぜなら、近年では多くの人が来店前にお店の情報を調べており、Googleマップもよく活用されているからです。

※引用：株式会社Pathee、実店舗来店前のネット利用に関する調査を実施

MEO対策では、

• 正しい店舗情報を掲載する

• 情報やクーポンを発信する

• 口コミを増やす

• 口コミに返信する

といった施策を実施します。

なぜこのようなことをする必要があるかというと、Googleマップに店舗情報が掲載されていなかったり、どのようなお店かが分からなかったりすると、ユーザーが来店をやめてしまう可能性があるからです。このような機会損失を防ぐためにも、MEOは実施すべきでしょう。

機会損失を減らす以外にも、クーポンを発行したり、SNSのように最新情報を発信したりすることもできるため、それらの機能をうまく活用すれば、来店につながる可能性もあります。

なお、店舗情報は「Googleビジネスプロフィール」に登録することで表示されるようになります。すでに情報が登録されていることもありますが、正式にオーナー登録を行うことで、第三者による編集を防ぎ、正確な情報を管理・修正できます。

Googleビジネスプロフィールに登録していない場合は、まず登録から行いましょう。

４.メール・公式LINE配信

▼対象となる顧客

• 既存顧客（リピート獲得）

既存顧客に対し、定期的にメールやLINEを配信することも、販売促進につながります。たとえば、新商品の紹介やセール・キャンペーンの実施告知、クーポンの配信などです。

1度の購入で終わってしまう顧客は多くいるため、以下にリピートしてもらうかが重要になりますが、商品がいいものであることは前提として、自社のブランドや商品の存在を忘れられないことも大切です。

案外、1度購入したお店でも顧客はその存在を忘れてしまいます。そのため、メールやLINEで定期的に情報を発信することで、お店の存在を忘れられないようにするのです。

また、お得な情報やクーポンなどを配信したり、顧客の購買傾向から好きそうな商品をレコメンドしたりすることで、リピート購入につなげられる可能性があります。

５.動画での商品・サービス解説

▼対象となる顧客

• 新規顧客

商品が高額な場合や、使用感が伝わるかが重要な商品の場合は、効果や使い方を解説動画にして配信するのもおすすめです。長尺動画ならYouTubeで、短尺ならTikTokで配信するのが適しています。

そのような動画を配信することで、商品やサービスに不安があり、購入に至れない方の背中を押すことができる可能性があります。動画で商品やサービスの魅力をより詳しく知ってもらい、購入を後押ししましょう。

６.レコメンドの実施

▼対象となる顧客

• 新規顧客

• 既存顧客

オンラインショップで販売を行う場合は、自社サイトにレコメンド機能を実装しましょう。たとえば、既存顧客なら今までの買い物の傾向などからおすすめを表示させたり、閲覧している商品と似ている商品を表示させたりします。また、「この商品を同時に購入されている商品」といったようなレコメンド表示させれば、追加の購入も期待できます。

また、自社サイトではなく、楽天市場やAmazonなどオンラインモールに出店するという方法もあります。それぞれユーザーの購買履歴や閲覧履歴に基づいて商品を提案する基本的なレコメンド機能が実装されているため、出店する場合は無料で利用できます。

ただし、パーソナライズ精度を向上させたい場合などは、外部のツールを導入したり、ECモールの有料サービスに登録したりする必要があります。

###７.インフルエンサーの起用

▼対象となる顧客

• 新規顧客

商品によってはインフルエンサーの起用も効果的です。インフルエンサーにはさまざまな系統がありますが、そのインフルエンサーをフォローしているユーザーはその系統に興味を持っているということです。そのため、自社の商品やサービスと親和性の高いインフルエンサーを起用することで、効果的に認知拡大できるでしょう。

インフルエンサーへの報酬の相場は、「フォロワー数×単価」です。フォロワー数が多いほど単価も上がり、単価は以下が目安となります。

• フォロワー1万人：2円/1人

• フォロワー10万人：3円/1人

• フォロワー100万人：4円/1人

ただし、多ければいいというわけではありません。フォロワーが100万人を超えるようなインフルエンサーの場合は、効果的に認知拡大ができますが、成果につながりにくいケースも多くあります。対して、フォロワーが１万人ほどのインフルエンサーの場合は、特定のニッチな分野で強い影響力を持ち、より高いエンゲージメント率を示す傾向があるため、場合によっては多くの売り上げにつながる可能性があるのです。

インフルエンサーを起用したい場合は、SNSで探してDMで依頼したり、インフルエンサーのマッチングサービスで検索したりしましょう。

８.ポイント制度の導入

▼対象となる顧客

• 既存顧客（リピート獲得）

既存顧客にリピートしてもらうためには、ポイント制度の導入も有効な施策です。以下のように、ポイントを意識して買い物をする人は多くいるからです。

※引用：ポイントサービスに関する調査｜MyVoiceプレスリリース

ECサイトにポイント制度を導入する場合は、ポイント機能が搭載されているカートシステムを利用したり、ポイント管理システムを利用したりする方法があります。

また、ポイントアップデーなどを作ると、その日に多くの買い物をしてもらえるなど、より効果的です。

ポイントの使い道として、次回以降の買い物時の支払いに使えるようにするほか、貯まったポイントを魅力的なギフトと交換できるようにするという方法もあります。

９.販売促進キャンペーンの実施

▼対象となる顧客

• 新規顧客

• 既存顧客（リピート獲得）

短期的に売上を上げたい場合は、販売促進キャンペーンを実施しましょう。販売促進キャンペーンには、指定の商品を購入した人や、一定金額以上の買い物をした人にインセンティブを提供、もしくは抽選で景品をプレゼントするマストバイキャンペーンなどがあります。

一見、新規顧客の獲得に効果的な施策に思えますが、リピート施策としても効果的です。なぜなら、初回の購入から足が遠のいていた顧客も、キャンペーンが実施されていることで、再度購入してくれる可能性があるからです。

販売促進キャンペーンで重要となるのが、告知方法と景品やインセンティブとなるギフトです。キャンペーンを実施しても知ってもらわなければ参加してもらえず、ギフトが魅力的でなければ参加したいと思ってもらえないからです。

オンラインで販売促進キャンペーンを実施する場合は、デジタルギフトがおすすめです。デジタルギフトサービスによっては、キャンペーンを自動化・効率化するツールを提供しているからです。

ツールを活用することで、条件判定・抽選・ギフトの付与まで自動化できます。また、デジタルギフトにはさまざまな種類・価格帯のギフトがあるため、予算に合わせてターゲットのニーズを満たす魅力的なギフトを用意できます。

下記記事では、さまざまな販売促進キャンペーンの事例や企画のコツについて詳しく解説していますので、併せてご覧ください。

関連記事：【14社の事例】販促キャンペーンのアイデア＆企画設計のコツを徹底解説！

【オフライン】販売促進アイデア6選

次に、オフラインで実施できる販売促進アイデアを見てみましょう。

• チラシの配布やダイレクトメールの送付

• POPやポスターなどでの魅力の訴求

• バスケット分析による商品配置の変更

• サンプルや試供品の配布

• ポイントカードの導入

• 店頭イベントの実施

では、詳しく解説します。

1.チラシの配布やダイレクトメールの送付

▼対象となる顧客

• 新規顧客

• 既存顧客

オフラインの販売促進の代表的な施策として、店頭でのチラシの配布や、周辺地域へのポスティング、ダイレクトメールの送付などがあります。ただし、むやみに配布・送付をするので費用ばかりが無駄になってしまう可能性があるため、来店につながりそうな地域や顧客に絞ることが大切です。

新規顧客を獲得したい場合は、チラシの配布やポスティングが効果的ですが、チラシのデザインやメッセージは、目を引く要素を取り入れて簡潔に伝えられるようにしましょう。あれもこれも伝えたい！と細かな文字が羅列されたチラシは読みにくく、目を通さずに破棄されてしまう可能性があるからです。

さらに、配布場所やタイミング（時間帯）にも注意を払い、人が集まるエリアやイベント前に配布することで、より効果を高められます。

既存顧客にはダイレクトメールの送付が効果的です。印象に残るデザインやキャッチコピーになるようなDMを作成しましょう。ダイレクトメール限定の特別なクーポンコードを記載するのもおすすめです。

2.POPやポスターなどでの魅力の訴求

▼対象となる顧客

• 新規顧客

店頭にPOPやポスターを掲示することも販売促進につながります。来店している顧客や、店前を通る人に対してアピールできるからです。

特に、売りたい商品やおすすめ商品などは、POPを作成することで魅力を訴求すれば、興味を引いて買ってもらえる可能性があります。書店で見かける手書きPOPのように商品を魅力的に紹介したり、SNSで見かける「発注ミスで100個注文してしまいました！」といったように思わず笑ってしまうような面白いPOPを作成したりするのも効果的でしょう。

どのようなポスターやPOPなら、つい商品を手に取りたくなるかを考えて、デザインを決めましょう。

3.バスケット分析による商品配置の変更

▼対象となる顧客

• 新規顧客

• 既存顧客（リピート獲得）

バスケット分析とは、消費者の購買行動を分析し、同時に購入されやすい商品の組み合わせを見つけ出す分析方法です。同時に購入されることが多い商品をそばに並べることで、より同時購入を増やせます。

アメリカのドラッグストアでバスケット分析を実施した結果、以下のような相関関係が発見されました。

金曜日の17時～19時の間に、おむつとビールが同時に購入されやすい

• それらを購入するのは主に30〜40代男性

この結果から、仕事帰りにおむつを買ってくるように頼まれた男性が、ついでに自分のビールも購入しているのではないかと仮説が立てられました。そこで、その２つの商品を並べて販売したところ、売上の向上につながったのだそうです。

ただし、バスケット分析という名前から分かるように、分析を行う必要があります。具体的には、全顧客数、各商品の購入者数、同時購入者数などの必要なデータを収集し、「商品Aを購入した人はBも同時に購入する」といった仮説を立て、以下の指標で商品間の相関関係を分析します。

• 支持度 = 同時購入者数 ÷ 全体購入者数

• 信頼度 = 同時購入者数 ÷ 商品Aの購入者数

• リフト値 = 信頼度 ÷ 期待信頼度

上記の計算を実施し、リフト値が1以上の場合、商品間に正の相関があると判断できるため、商品配置の参考にできるでしょう。

4.サンプルや試供品の配布

▼対象となる顧客

• 新規顧客

• 既存顧客（リピート獲得）

「使ってもらえさえすれば、絶対にリピートしてもらえる！」という自信がある商品の場合、まずは気軽に試してもらえるように、宣伝するだけでなくサンプルや試供品を配布するという手もあります。

たとえば、某有名チョコレートブランドは、店頭でチョコレートを１粒無料配布していることが多く、それにつられて店内に足を向ける人も多くいます。

また、店頭で配布する方法を思い浮かべる方も多いかと思いますが、SNSなどでのキャンペーンを通じて来店してもらう方法もあります。具体的な例を紹介すると、資生堂ジャパン株式会社様は公式LINEアカウントで、応募者に商品サンプルの引換チケットを送付するキャンペーンを実施し、対象店舗で引き換えを行うことで来店促進につなげました。

なお、サンプルや試供品が提供できないような商品の場合は、店頭での体験会や実演販売などを開催することで、商品の魅力を知ってもらうという方法もあります。

5.ポイントカードの導入

▼対象となる顧客

• 既存顧客（リピート獲得）

現物のポイントカードは、オンライン施策のポイント制度と同様に、「ポイントを貯めたい」という人に効果的です。

また、ポイントカードでポイントを貯めると値引きや割引をするパターンが一般的ですが、より魅力的な特典にするためにギフトを進呈する方法もあります。魅力的なプレゼントであれば、何度もリピートしてくれる可能性が高まるでしょう。

ただし、実物のカードは持つことを嫌がる人もいるので、アプリやポイントシステムなどを活用するのがおすすめです。

６.店頭イベントの実施

▼対象となる顧客

• 新規顧客

店頭でイベントを実施し、来店や買い物のきっかけ作りにするという方法もあります。

店頭で行うイベントとは、以下のようなものです。

• 来店した方全員が参加できる抽選会

• 一定額以上購入した方へのプレゼント企画

たとえば、誰でも参加できる抽選を店頭で行い、その日に使えるクーポンが当たったため、「お得ならちょっと商品を見てみよう」と感じる人は多いでしょう。また、目玉商品に魅力的なギフトを用意すれば、より効果的に抽選に参加してもらえるようになります。

イベントの開催は効果的に人を集められ、短期的な売り上げ増加につながるため、実店舗で販売促進を行う場合はぜひ企画してみましょう。

販売促進を成功させた企業の事例

事例①レシートキャンペーン（マストバイキャンペーン）

▼目的

• 施設リニューアル前の来店促進・来館頻度向上

▼課題

• 新しい手法で長期運用でき、かつ来館頻度を向上させられるキャンペーンを検討していた

• 施設のリニューアルに伴いクローズした店舗も多かったため、顧客様が離れないような施策を検討していた

▼成果

• 施策が定着化していくにつれて、当初想定していたよりも参加数が安定していった

• リニューアル時期の離反防止につなげられた

▼概要

三井不動産商業マネジメント株式会社様では、施設のリニューアルに伴い、来店促進と頻度を向上させるためのキャンペーンを実施。キャンペーン期間中、１会計1,000円（税込）以上の購入レシートを撮影し、LINEアカウントで特設サイトに投稿することで、ポイントが蓄積するというキャンペーンです。 

貯まったポイントは、当該施設で利用可能なお買物券やお食事券が当たる抽選に応募できます。さらに、２店舗以上のレシートをアップすると、ギフティの「giftee cafe Box（※）」500円分が100名様に当たるWチャンスキャンペーンも実施しました。

※カフェを中心とするラインナップからユーザー自身が自由に商品を選べるギフト

キャンペーンの実施にあたり、ギフティの「MustBuy（購買判定システム）」もご活用いただき、条件判定や抽選、ギフトの付与を自動化しました。

その結果、当初はデジタル施策に慣れていない施設であったため、参加数を懸念していたものの、施策が定着化していくにつれて、想定よりも参加数が安定していきました。

▼この事例の詳細はこちら

関連記事：三井不動産商業マネジメント株式会社様 - 来店来場促進施策の導入事例 

事例②キャッシュバックキャンペーン

▼目的

• 購買促進

• 「実質タダ」をうたうことでの話題化

▼成果

• これまでオペレーションの負荷を軽減できた

• 使い勝手がよく誰にでも喜ばれるキャッシュバックを実現できた

▼概要

ペプシ様では、対象商品を購入して、商品に貼り付けられたシールの二次元コードを読み取ると、「えらべるPay（※）」がもらえるキャンペーンを実施。

※受け取ったユーザーがさまざまなスマホ決済サービスのポイントを自由に選べるギフト

具体的には、二次元コードを読み込み、LINEのトーク画面でキャンペーンから応募するというキャンペーンです。「80円分が必ずもらえるキャンペーン」や「140円分が抽選でもらえるキャンペーン」など、複数の施策を実施しました。

受け取ったユーザーは、好きなスマホ決済サービスやポイントを選んで交換できるため、利便性が高く多くの人に喜ばれるインセンティブが実現できました。また、えらべるPayを活用したことで、キャンペーン運用の負荷も軽減できました。

▼この事例の詳細はこちら

関連記事：ペプシ様 - キャッシュバックキャンペーンの導入事例

販売促進施策を成功させるポイント

ここまで、販売促進アイデアや事例を紹介しましたが、施策を実施する際には以下のポイントも押さえておきましょう。

• 目的とターゲットを明確にする

• 競合を真似るのではなく差別化を図る

• 販売促進施策のその先を考える

• 施策にギフトを活用するならターゲットのニーズに合わせた魅力的なものを選ぶ

では、詳しく解説します。

目的とターゲットを明確にする

販売促進施策はさまざまな種類がありますが、新規顧客の獲得とリピート促進のどちらを行いたいかで、選ぶべき施策が変わります。そのため、最初に解説したように、新規とリピートのどちらに注力すべきなのかをまず明確にしなければなりません。そうでなければ、自社の課題を解決できるような、適切な施策を選べないからです。

また、どのような層がターゲットになるのかも明確にしましょう。ターゲットによっても選ぶべき施策は変わりますし、インセンティブや景品も適切なものが変わるからです。

そのため、まずは施策の目的とターゲットを明確にし、そこから企画を考えましょう。

競合を真似るのではなく差別化を図る

競合が行っている販売促進施策を真似ても、自社を選んでもらえない可能性があります。たとえば、誕生日クーポンなどはオンラインショップでよく配布されますが、ありきたりである分ユーザーとしては選ぶ理由にはなり得ない可能性も高くなります。そのため、真似をするのではなく、いかに差別化できるかが重要です。

たとえば、商品の魅力を知ってもらえればリピートしてもらえる可能性が高いなら、試供品や試食の配布をおこなったり、キャンペーンを実施してまずは買って使用してもらったりするなどが効果的でしょう。

販売促進施策のその先を考える

販売促進施策を実施して一時的に売上が上がっても、リピートしてもらえなければ売上を継続的に上げることは困難です。そのため、施策を実施し、その後どのようにリピートしてもらうかまで考える必要があります。

たとえば、抽選キャンペーンを実施して参加する際に「LINEの友だち登録」を必須条件にすれば、その後もLINEを通じて発信ができるようになります。発信した情報によって、リピートしてもらえる可能性があるでしょう。

そのため、販売促進施策の企画段階で、先のことまで視野に入れて施策を検討しましょう。

施策にギフトを活用するならターゲットのニーズに合わせた魅力的なものを選ぶ

前述したように、販売促進の施策は数多くありますが、その大半が景品などのインセンティブを通じてまずは興味を持ってもらう、という点は共通しています。

しかし、いくら販売促進を目的としたキャンペーンやポイント制度を実施しても、景品やインセンティブが魅力的でなければ意味がありません。反対に、魅力的な景品やインセンティブを選べば、より施策の成果を上げられるといえます。

まずは、景品やインセンティブを「欲しい」と思ってもらうことが重要なため、何を用意すれば喜ばれるかを徹底的に考えましょう。

景品やインセンティブとしてよく活用されるギフトには、以下のようなものがあります。

• 自社での買い物に利用できる割引券、金券、ポイント

• 自社商品や販売しているアイテム

• ノベルティや限定アイテム

• 人気の高い家電製品などの現物のギフト

• デジタルギフト

特に、コロナ禍以降はデジタルギフトを活用する法人が増えています。デジタルギフトなら、受け取った方が好きな商品を選べる形式のものもあり、電子マネーやポイントなども景品やインセンティブにすることも可能です。そのようなギフトなら、幅広いターゲットのニーズに合わせることができます。

また、ギフトの在庫管理や発送の手間も必要なくなるため、施策にかかる負担も大幅に削減できます。

デジタルギフトサービスの中には、キャンペーンの実施やポイント制度に役立つツールを提供しているところもあり、そのようなサービスを利用することでより効率的に運用できるようになります。

たとえば、インスタントウィン（即時抽選）ツールや、対面配布ツールなどです。どのようにツールを活用するかは、前述の「販売促進を成功させた企業の事例」を参考にしてください。

また、デジタルギフトについては、下記記事で詳しく解説していますので、併せてご覧ください。

関連記事：【法人事例あり】デジタルギフトとは｜使い方や種類について解説！

まとめ

本記事では、販売促進アイデアについて解説しました。最後にまとめをご覧ください。

◆販売促進アイデア

【オンライン】

• SNSアカウントの運用

• Web広告の出稿

• GoogleビジネスプロフィールにおけるMEO対策

• メール・公式LINE配信

• 動画での商品・サービス解説

• レコメンドの実施

• インフルエンサーの起用

• ポイント制度の導入

• 販売促進キャンペーンの実施

【オフライン】

• チラシの配布やダイレクトメールの送付

• POPやポスターなどでの魅力の訴求

• バスケット分析による商品配置の変更

• サンプルや試供品の配布

• ポイントカードの導入

• 店頭イベントの実施

◆販売促進施策のポイント

• 目的とターゲットを明確にする

• 競合をマネするのではなく差別化を図る

• 販売促進施策のその先を考える

• 施策にギフトを活用するならターゲットのニーズに合わせた魅力的なものを選ぶ

多くの施策では、景品やインセンティブを活用しますが、どのようなギフトを選ぶかは施策の成果に大きく影響します。目的やターゲットを明確にしたら、それに合わせてギフト選びも十分に検討しましょう。